Jリーグ、降雪地クラブの施設整備に50億円の助成金創設…不足分の資金調達もサポートへ

　Jリーグは28日、理事会を行い、2026年夏からのシーズン移行で影響を受ける降雪地のクラブを補助する「Jリーグ降雪エリア施設整備助成金」の創設を決議した。Jリーグはシーズン移行に伴い、約108億円の財源を確保しており、そのうち約50億円を降雪地の施設整備に活用する。 　Jリーグは26年夏から夏開幕・春閉幕へのシーズン移行を予定。北海道、東北、北信越などのクラブはシーズン中に降雪期の影響を受ける形となる。 　そうしたなか、Jリーグは50億円にのぼる「Jリーグ降雪エリア施設整備助成金」の創設を決議。降雪地のクラブがエアドーム、ヒーティングシステム、ピッチカバーシステムなどの設備投資を行う場合に助成対象となる。 　各降雪地のクラブを均等に助成する制度となっており、降雪地1クラブあたり約3億8000万円の助成が受けられる。もっとも、Jリーグ側は「3.8億円で収まる施設はほとんどない」と想定しており、建設資金総額を踏まえて「資金調達も含めてクラブ任せにするのではなく、Jリーグが主体になって対応していきたい」と述べた。 　シーズン移行に伴って確保された財源約108億円のうち、残る58億円は12月理事会で決議予定。キャンプ費用を補填する40億円の「キャンプ支援配分金」、シーズン移行に伴う観客動員などへの影響を踏まえた18億円の「クラブ経営傾斜型助成金」の検討が進んでいる。 (取材・文　竹内達也)●2025シーズンJリーグ特集▶話題沸騰!『ヤーレンズの一生ボケても怒られないサッカーの話』好評配信中