3月ＣＰＩや企業決算でイラン情勢影響探る展開に＝今週の米株式市場

[ニューヨーク３日ロイター] - 今週の米株式市場は、３月消費者物価指数（ＣＰＩ）や幾つかの企業決算などを手掛かりにして、イラン情勢が米経済・企業にもたらす影響を探る展開になりそうだ。

Ｓ＆Ｐ総合５００種(.SPX), opens new tabは２日までの４営業日（３日はグッドフライデーで休場）の週が前週比プラスと、５週連続続いた週間ベースの下落‌に終止符を打った。

ただ２月末に米・イスラエルがイラン攻撃を開始してから１カ月余りが経過したが、戦争終結の可能性や時期については情報が交錯し、見通しが利かない状況が続いている。

エネルギー価格高騰を背景に、第１・四半期のＳ＆Ｐ総合５００種の下落率は２０２２年以来の大きさになった。

マニュライフ・ジョン・ハンコック・インベストメンツの共同チーフ投資ストラテジスト、マシュー・ミスキン氏は「中東⁠情勢や原油価格、それに付随するリスクから市場の目をそらさせるのは難しい。市場はずっと地政学リスクに目を凝らし、どう推移していくのかを見守っている」と述べた。

特に米ＷＴＩ原油価格が一時１バレル＝１１０ドルを突破する中で、戦争が石油供給とエネルギー価格に及ぼす影響は、依然として投資家の注目を集めている。

ウエルス・エンハンスメント・グループのダグ・フーバー副最高投資責任者は「市場は原油価格に連動して推移している。期待インフレ率、債券市場を含む全てが原油の動向だけに縛り付けられている」と指摘した。

S&P 500, year-to-date performance

この戦争に起因するエネルギー・ショックの度合いを判断する最初の大きな材料と言え‌るのが、１０日に⁠発表される３月ＣＰＩだ。

ＢＮＰパリバはＣＰＩの見通しを示したノートに「原油（高）波及の第１段階は３月の自動車燃料を通じて顕在化すると思う」と記した。

ロイター調査によると、３月ＣＰＩは前月比上昇率が０．９％に跳ね上がると予想される。エネルギーと食品を除くコアＣＰＩの上昇率は０．３％の見込み。

Shows gasoline prices

マディソン・インベストメンツのチーフ投資ストラテジスト、パトリック・ライアン氏は「市場は既にインフレを⁠脳裏に描いている」と語り、ＣＰＩが想定から大きく上振れた場合、市場が嫌気するだろうと付け加えた。

８日には３月連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨が公表される予定で、将来の金融政策を占う手掛かりになるかもしれない。

足元では戦争によるイン⁠フレへの懸念から、市場は年内の利下げ確率をほぼゼロと見込んでいる。

また第１・四半期企業決算シーズンも始まろうとしている。本格化するのは１３日からの週だが、６日からの週にもデルタ航空(DAL.N), opens new tabや飲料メーカーのコンステ⁠レーション・ブランズ(STZ.N), opens new tabなどが業績を発表する。

ＬＳＥＧのＩＢＥＳによると、現時点でＳ＆Ｐ総合５００種企業の第１・四半期増益率は前年同期比１４．４％と予想されている。

ドイツ銀行の株式ストラテジストチームはノートで「第１・四半期決算シーズンは、基調的な企業利益の伸びがなお強固かつ裾野が広いことを証明するはずだ」と述べた。