『環境問題の知識社会学』の「縁、運、根」

（前回：『コミュニティの創造的探求』の「縁、運、根」）

漱石の『草枕』冒頭に惹かれた

大学入試で文学部を選んだのは歴史が好きだったからという理由しかないのだが、2年生になる時に社会学を専攻しようと決めたのは、漱石の『草枕』（1929=1990）冒頭にある次の文章に強く惹かれていたからである。

「人の世・・・を作ったものは神でもなければ鬼でもない。やはり向う三軒両隣りにちらちらするただの人である。ただの人が作った人の世・・・が住みにくいからとて、越す国はあるまい。あれば人でなし・・・・の国へ行くばかりだ。人でなし・・・・の国は人の世・・・よりもなお住みにくかろう。越す事のならぬ世が住みにくければ、住みにくい所をどれほどか、寛容くつろげて、束の間の命を、束の間でも住みよくせねばならぬ」

（傍点原文、同上:7　現代仮名に表記変え）

社会学が「住むに甲斐ある世」づくりに有効

そして「世に住むこと二十年にして、住むに甲斐かいある世と知った」（同上:8）。

漱石は「住むに甲斐ある世」づくりに芸術家（画工、詩人）を位置づけたが、20歳の私は学習以前で未知の社会学こそがそれに役立つのではないかと想像した。

今風に言えば、それは生活の質（QOL）やWell-beingの水準の高さを意味するが、この信念は当たらずとも遠からずであり、結果的にその後50年間の研究テーマ（コミュニティ、地方創生、高齢化、少子化、児童虐待、社会資本主義など）を選択させた。

「環境」への視点

さらにいくつかの偶然が「環境」への視点を押し広げてくれた。福岡県の筑後地方で育ったからか、同じ県内の大牟田と筑豊での炭塵爆発などの炭鉱災害、および熊本県の水俣病には中学高校時代も関心があり、「鉱害」や「公害」の副読本を読んでもいた。

しかし、大学1年で社会学とは、「人間の共同生活の科学」であるという定義を知ってからは、環境全般へも目配りするようになった。なぜなら、「共同生活」を支える条件として、環境は有力な位置を占めるからである。

黄砂礼賛に驚く

しかし『環境問題の知識社会学』（2012）をまとめるに際して、環境系の資料を読んだなかで、3～5月に中国大陸からやってくる黄砂を礼賛したエッセイには驚いた。それは丸善が出している国立天文台編『第84冊　理科年表2011』（2010）の「序」に掲載されていた。

社会学では黄砂は厄介者

社会学では、黄砂が洗濯物を汚し、車のフロントガラスに付着し傷つけたり、視界悪化のために航空機の運航を妨げ、目やのどの障害の原因になり、呼吸器・アレルギー疾患という健康被害をひき起こし、黄砂飛来による光化学オキシダントによるスモッグを発生させるなどのマイナス要因として取り上げることが普通であった。

このように私も含めて、中国からの黄砂はいずれも日本人の日常的なライフスタイルのどこかに負の影響を与えるとの共通理解をしてきた。

環境論では微量元素が富栄養源

しかし『理科年表』の「序」では、黄砂粒子に含まれるSi、Ca、Mg、Na、Feなどの微量要素が貧栄養の日本海に落下することにより、植物・動物プランクトンが増え、小魚、大魚、鳥が増える食物連鎖が活発化することが強調されていた。

日常時間と地球時間との対比

すなわち、日常時間における人間の健康被害というマイナス面に対して、地球時間ともいうべき海洋におけるプラス面での悠久な食物連鎖がわざわざ対置されていたからである。

それは時間の流れを無視した対置というべきであり、日常生活面での判断抜きの自然科学特有の表現と考えられる。その意味で、「序」は機能的に不等価な黄砂による現象を等価と断定した専門家の意図が働いている。

この経験から、社会学とは異なり、環境論での論文や資料の扱いには細やかな注意が肝心だと自覚するようになった。

地球寒冷化に関するアメリカCIAレポート

さて、「地球寒冷化」に関するアメリカCIAレポートが刊行され、一般向けにそのインパクトティームが書き直した文庫版『気象の陰謀』（1977=1983）を読んだのは、44歳で『都市高齢社会と地域福祉』（1993）により博士（文学）を取得した後であった。

および同じ頃にボールディングの『地球社会はどこへ行く　上下』（1978=1980）を知ったことが、「環境」とともに「地球」と「宇宙」にまでの関心をもつきっかけにもなった。

地球寒冷化の影響源

CIAインパクトティームは「地球寒冷化」影響源の三要素として、

1. 火山灰：人為的対応が不可能
2. 人間の作り出した塵：急増中
3. 二酸化炭素：急増中

をあげていた（CIAインパクトティーム、1977=1983:24）。これは現在でも正しいと思われるが、このうち塵が急増中なのは石炭石油燃焼による排出煤煙を放置している国々が特に途上国で多いこと、並びに途上国の焼畑農業による大気汚染の放置による影響もあるとされた。

これらグローバル・サウス（GS）特有の事情、あるいは50年前までのグローバル・ノース（GN）でも認められた塵や煤煙には地球冷却効果があった。それで世界的には学界でも「地球寒冷化」が真剣に論じられていると理解していた。

地球寒冷化の原因としての二酸化炭素の急増

今では信じられないことだが、当時は現今の地球温暖化論とは真逆の「地球寒冷化」の原因としての「二酸化炭素の急増」が学術的に論じられていたのである。寒冷化が進み、その後には食料危機が控えているというリスクもまた世界的に共有されていた。

ただし社会学では「黄砂」同様に「地球環境」も「寒冷化する気候」も直接論じる方法も技量もなかったが、日本史では時代を超えて冷害による飢饉が頻発してきたことは承知していた。

明治期になっても東北地方をはじめ寒冷地では飢饉が起きていたから、食料危機ならば農業・農村・農民だけに止まらず、都市市民にも大きな影響を及ぼすので、ともかくそれにも関心はもっていた。

マウナロア観測所での時系列の二酸化炭素の濃度測定

さて、「地球寒冷化」そして1988年以降は「地球温暖化」の原因を「二酸化炭素の急増」に求める人々が依拠したのは、図1のハワイのマウナロア気象観測所で1958年頃から定点観測されてきた大気中の二酸化炭素の濃度であった。この図には絶対的な権威があり、データのうち前半の30年間は「地球寒冷化」の論拠として、そして1988年からは「地球温暖化」の証明のために同じトレンドのデータが活用されてきた。

図1の折れ線グラフは一貫して右肩上がりだが、1988年までは「地球寒冷化」の原因データとして、1999年以降は逆に「地球温暖化」の原因データとして使われてきたのである。この使い方自体に私は大きな疑問をもった。

二酸化炭素300ppmとは空気中の割合が0.03%

300ppmの二酸化炭素濃度というのは空気中のその割合が0.03%であることを意味するので、400ppmならば0.04%の濃度である。私は大気物理学に不案内なので、要するに図1からは二酸化炭素の空気中の濃度が上がることにより、「地球寒冷化」が進むと理解していたのが1988年までである。

1988年6月がターニングポイント

少しこの分野の歴史を学ぶと、1988年6月がターニングポイントであることを知る。なぜなら当時NASAに所属していたジェームス・ハンセンがアメリカ上院議会公聴会で、「地球温暖化」の警告をしたのが1988年6月だったからである。しかも図1の二酸化炭素急増データをその使って、ハンセンは真逆の主張をしたのである。

「地球寒冷化」論はどこに行ったか

それならば、1958年からの30年間、世界的な趨勢であった「地球寒冷化」論はどうなったのか。これについては誰しもが疑問に思うはずである。

図1で明らかなように、「地球寒冷化」が真剣に議論されていた1960年代から88年までも、地球全体では一貫して二酸化炭素濃度は増加していたのだから。何しろあの小松左京でさえも、1974年に「地球が冷える異常気象」を編集していた時代なのである。

前年に『日本沈没』を刊行していた小松は、「私たちの前にあらわれつつあるのは、『寒冷化』という、大環境システム全体に起こる変動の兆候である」（小松、1974:346）とのべて、飢餓や食料問題への世界的な対応を強調した。

なお、共著者は地球物理学の竹内均と飯田隼人、気象学の根本順吉、医療史の立川昭二、食料問題の西丸震哉であった。

「地球寒冷化」と「地球温暖化」は同じ原因か

それが、全く突然に手のひらを返したように、二酸化炭素濃度が増え続けたら「地球温暖化」が生じるというアメリカ発の情報が世界を駆け巡った。

この辺りの事情や理由を、私は北大の環境科学研究科に所属する専門家やいくつかのパネルディスカッションで一緒に登壇した環境の専門家に繰り返し尋ねたが、納得のいく回答は当時も今でも得られないままである（金子、2012）。

「懐疑派」を押し通す

それで私はこの20年来「懐疑派」なのだが、気象学をはじめ自然科学には素人なので、あくまでも知識社会学を通してみた「二酸化炭素地球温暖化」の言論世界のあり様についての「懐疑派」に徹してきた。

理由の一つは、長い期間でいえば産業革命期から大気中の二酸化炭素濃度は一貫して増加しているのに、なぜ1958年から1988年まで「地球寒冷化」論が隆盛であったのか、そして1989年からなぜ「地球温暖化」論が論壇を席巻したのか。この根本的疑問についても、「地球温暖化」論に与する大気物理学者からの明瞭な回答はない。

一人で「寒冷化」も「温暖化」も論じた人もいる

従来は1958年からの図1が多く用いられてきたが、この十年来はグラフの基準年が1990年に設定された。それでも排出量は右肩上がりであり、直近では420ppm（0.042％）までくらいに上昇している。

二酸化炭素の排出量が恒常的に増大した時代に「地球寒冷化」論を奉じていたにもかかわらず、1989年からはいきなり「地球温暖化」論に転じた気象学者は枚挙にいとまがない。同じ人が「地球寒冷化」と「地球温暖化」の本を出したこともある（根本、1981;1989）。

simulationとdissimulation

仕方がないから私は、「地球温暖化」論で多用されるsimulation（シミュレーション）は、本来の意味としては「そうでないのに、そうであるふりをすること」であるからであろうと解釈した。

反面、dissimulation（ディスシミュレーション）は、「そうであるのに、そうでないふりをする」場合に使われる。これは英語辞典、たとえばOxford Advanced Learner’s Dictionary of Current English所収の、simulation関連の英文“the act of pretending that something is real when it is not”でもよく分かる。

WordReference.com Language Forumsの例文

さらにネットで公開されているWordReference.com Language Forumsによれば、

“They both involve pretense. Simulation is pretending that something which is not there does exist or is present. Dissimulation is pretending that something which is there does not exist or is absent.”

このシミュレーション関係の英文から、シミュレーションに大きく依存した50年後や100年後二酸化炭素濃度の予測値などは、入力データ次第で変動するし、そのデータ分析も科学的合理性があるとはいえないという自分なりの結論に到達した。

知識社会学の出番

そこで知識社会学の出番となるのだが、これは「知識の社会的根源を掘り出し、知識や思考がその環境をなす社会構造によってどんなふうに影響されるかをひたすら探求する」学問である（マートン、1957=1961:401）。

したがってこの問題では、二酸化炭素濃度が増えてきたとしても、気象庁のホームページ（閲覧日2021年10月30日）によれば、1891年から2020年まで世界全体の濃度では290ppmから400ppmへ増加したが、この期間の温度の上昇は0.75度しかなく、少なくとも「寒冷化」ではなかったという結論はありえる。

私は同時に130年間で0.75度の上昇ならば、それは「温暖化」でもないと考えるが、IPCCはじめ世界の大半の国や研究機関がこれを「温暖化」の前兆として、その延長線上の2100年には2度や3度の気温上昇をシミュレーションによりはじき出し、危機を高唱するようになった。

トランプ政権は「地球温暖化」の関する「パリ協定」から脱退

ただし、二酸化炭素地球温暖化論に疑問を持つトランプ大統領のアメリカもまた、過激な左派が掲げるグリーン・ニューディール政策に反対して、「パリ協定」から再び脱退した。これは世界的には例外に属する。

地球寒冷化ならば食料危機で利害対立

「危機の高唱」の理由は何か。おそらく「地球寒冷化」ならば、それがもたらす身近な飢餓や忍び寄る食料問題が大きなテーマになるからであろう。

そうなれば、国連に集う世界200か国の足並みがそろいにくく、命に直結する食料の問題だけにそれぞれの国で自国最優先が標準化されてしまう。同じグローバル資本主義経済下でも、食料をめぐる完全競争の結果、南北間ないしは東西間での厳しい淘汰が避けられなくなり、国連の機能不全がますます強まるだけになる。

50年先の地球温暖化なら国連主導の世界協調が打ち出せる

しかし、少なくとも現世代（40歳代から70歳まで）の為政者が直面しない2050年や2100年ならば、建前としての声高な自国優先主義（ナショナリズム）は収まり、曲がりなりにも国連主導により世界協調の姿勢（コスモポリタニズム）を示し合うことは可能である。

IPCCは国連の機関なので、途上国への支援という価値理念は不可欠だから、いわばUnited Nationsの最終的手段として、敵としての「二酸化炭素地球温暖化」が仕立てられたのではないか。そしてその延長上には自然環境でさえグローバル資本主義のフロンティアになりえるし、積極的な投資もまた良しという空気が醸成されている。

二酸化炭素は悪ではない

そのようにでも考えないと、人体で14％を占める炭素を悪者扱いにしたり、植物の光合成の主原料であり、大気中に0.03％（300ppm）から0.04％（400ppm）しか含まれない二酸化炭素を排撃するような言論が、世界的に大流行することはありえないからである。

植物の光合成では、光のエネルギーを使い水と二酸化炭素から炭水化物が合成され、その際に酸素が放出される。それがすべての動物の呼吸を満たし、炭水化物の連鎖が食料の源になることは中学生なら皆知っている。にもかかわらず、炭素や二酸化炭素を敵視した言論が世界を覆いつくしているかのようである。

国立循環器病センターの体調診断プロジェクト

この時期たまたまだが、国立循環器病センターの体調診断プロジェクトが始まった。表1が扱われる「生体ガス」と「病気・生活習慣」の関連であるが、この表で二酸化炭素が病気の発生原因として位置づけられていないことに注目したい。

水素が腸内細菌の増殖、一酸化窒素が気管支ぜんそく、アセトアルデヒドが食道がん、咽頭がん、アセトンが糖尿病というように、生体ガスと生活習慣病との関連が疑われているなかで、二酸化炭素は取り上げられなかった。ここには医学的知識による健全な判断があると考えられる。

総発電量内訳の国際比較

二酸化炭素の排出源として常にやり玉にあげられるのが火力発電である。本書の刊行当時の発電の内訳は図2の通りであるが、国の歴史、経済発展段階、政策方針、地形、地政、埋蔵資源としての石炭石油の量などによって、6カ国でもかなりな相違点が見て取れる。

まずフランスは政策方針としてヨーロッパの発電大国を目指すかのように、原子力発電に特化しており、商品としての電力を周辺国家に輸出してきた。なにしろEU全体、すなわちポルトガルから北欧まで送電線で結ばれているので、需要次第で国家間による融通が可能であり、その最大の輸出元がフランスである。

カナダは水力発電、インドは火力発電

一方で、その地質的・地形的な特徴を活かしてカナダでは、発電量の約6割を水力発電でまかなっていた。反面途上国のインドでは、実に83%が石炭を中心とした火力発電であった。

アメリカ、日本、ドイツの内訳には類似性が感じ取れるが、ドイツの場合は地形を活かした風力発電比率が高い。しかし、それだけでは不足するので、フランスから原発による電力を輸入している。

ロシアによるウクライナ侵略戦争が始まってからは、ロシアからの天然ガスを当てにできなくなってドイツもイタリアも「脱原発」政策を止めたが、日本ではそれらの国々の方向性は参考になり得ない。島国のために電力の輸出・輸入が出来ないので、可能なかぎり自給自足しかありえないからである。

経済成長と二酸化炭素の排出には正の相関がある

現今の「地球温暖化」論で一番不思議なことは、G7などの先進国はもとより、中国やインドなどの経済成長を第一目標に掲げている途上国、そして国連のIPCCでも、「経済成長と二酸化炭素の排出には正の相関がある」ことを忘れたかのような議論や決議をしてきた歴史があげられる。

図3は1990年から2007年までの折れ線グラフであるが、両者間に正の相関があることは自明である。経済成長を目指しGDPを増やそうとすれば、必ず二酸化炭素の排出量は増大する。