ホルモン分泌は年齢とともに変化 バランスが乱れると不調や病気が 肥満を引き起こすホルモンも【ホルモンを健康にする10の方法】
4月24日は「世界ホルモンデー」(World Hormone Day)だった。
ホルモンは体の内分泌器官でつくられ、代謝のバランスを調節するさまざまな働きをしており、生命機能を維持するために欠かせない。
体には、ホメオスターシスと呼ばれる、体の恒常性を維持しようとする機能が備わっている。ホルモンの産生や分泌は体内で厳密にコントロールされており、そのバランスが崩れるとさまざまな不調や病気が引き起こされる。
欧州内分泌学会(ESE)と欧州ホルモン・代謝(ESE)財団は、世界ホルモンデーに合わせて、内分泌疾患の予防・診断・治療をより推進するために、「ホルモンの健康のための10の提言」を発表した。
ホルモンの健康のための10の提言
出典：欧州内分泌学会、2025年
ホルモン分泌は年齢とともに変化 ホルモンの健康を改善する必要が
「内分泌学は、ホルモンを研究する学問です。ホルモンのバランスが崩れたり機能不全に陥ったりすると、肥満、糖尿病、甲状腺疾患、がん、骨粗鬆症、肥満といった慢性疾患や、不妊症といった健康問題が引き起こされる可能性があります」と、同学会の理事長でパリ大学内分泌学教授のジェローム ベルテラ氏は述べている。
体の中には100種類以上のホルモンがある。そのうち、血糖値を下げる働きをするインスリンは、膵臓にあるランゲルハンス島のなかにあるβ細胞でつくられるペプチドホルモンだ。
食べすぎや運動不足などのライフスタイルや、遺伝的な因子が重なり肥満やメタボになると、そのインスリンが十分に働かなくなるインスリン抵抗性になりやすい。
また肥満は、脂肪でつくられるレプチン、アディポネクチン、レジスチンなどのホルモンの分泌異常も引き起こす。胃から分泌されるグレリンや、ストレスホルモンと呼ばれるコルチゾールも肥満に関わる。ホルモン異常により、食欲を抑えられなくなったり、動脈硬化が亢進したり、インスリンの作用が弱められることがある。
女性の心身に大きな影響を与えるエストロゲンやプロゲステロンといった女性ホルモンも、ライフステージごとに分泌が変化していく。更年期になると、女性ホルモンの減少による症状が多くなる。
「世界ホルモンデーには、ホルモンの健康を改善し、内分泌の健康を高めるために、誰もが実行できる小さなステップを共有し、国や地域でより効果的な医療政策や保健政策を打ち立てることを呼びかけています」と、ベルテラ教授は述べている。
ホルモンの健康のための10の提言欧州内分泌学会 欧州ホルモン・代謝財団
1
ホルモンバランスを健康に保つために運動習慣が必要週に1.5～2.5時間の運動を行う習慣があると、体のホルモン分泌の調節が改善します。たとえば、できるだけ車ではなく徒歩や自転車で移動したり、エレベーターではなく階段を使うようにするなど、日常生活に運動を少し取り入れるだけでも、続ければ大きな違いが生まれます。
健康的な食生活は、ホルモンのバランスの維持・改善するのに役立ちます。新鮮な野菜、全粒穀物、糖質の少ない果物などを十分にとり、糖質や脂肪などが加えられた高カロリーの加工食品や飲料は最小限に抑えましょう。
サバ・イワシ・アジ・サケ・ニシンなどの青魚には、良質なタンパク質とともに、油が多く含まれます。魚油に含まれるEPAやDHAなどには、血栓ができにくくしたり脂質代謝が向上するなどの効果があります。魚には、カルシウム吸収を促したり、タンパク質の働きを活性化するビタミンDも含まれます。ビタミンDは、紫外線を浴びることで皮膚でも生成されるので、日光を浴びるのを習慣にすることも大切。
ヨウ素は甲状腺ホルモンの原料になるので、ヨウ素が含まれる魚介類、海藻、ヨーグルト、牛乳などを十分に食べましょう。ヨウ素のとりすぎが甲状腺の機能低下の原因になっている人は、それらの食品の摂取量を減らした方が良い場合もあるので、食事についてはかかりつけの医師や栄養士に相談することも大切。
ヨーグルト、豆類、ナッツ類、緑の濃い葉野菜など、カルシウムが含まれる食品を十分に摂取すると、骨や歯の健康に役立ちます。そうした食品を食べるのが難しい人は、カルシウムのサプリメントを利用するのが良い場合もあるので、かかりつけの医師などに相談しましょう。
6
規則正しい十分な睡眠はホルモンバランスを保つために必要毎日7時間以上の睡眠をとり、生活リズムを規則正しく維持することで、目覚めが良くなり、日中はエネルギーに満ち、爽やかに活動できるようになります。睡眠を改善するために、夕食は早めにとり、就寝前の時間にスマートフォンなどの画面を見ないようにするなどの工夫が役立ちます。
プラスチック包装が、内分泌撹乱作用を有する疑いのある環境ホルモンの発生源になるという報告が増えています。気になる人は、プラスチック容器の代わりに、ガラス製やステンレス製の容器を使用したり、「BPAフリー」や「BPSフリー」の表示のあるものを使いましょう。内分泌撹乱物質については、世界中で研究や調査が進められています。
化粧品やケア製品、家庭用品などに、内分泌撹乱作用の疑いのあるビスフェノールA、フタル酸ビス、フタル酸ベンジルブチルなどの化学物質を使用するのを規制する国や地域は増えています。そうした製品を利用するときは、何が使われているをよく見ることも大切。
家の中外の空気に内分泌撹乱作用を有する疑いのある物質が含まれている場合もあります。家庭内では、換気をして、掃除機を定期的にかけ、ほこりを払い、塵粒子を減らすことで、そうした物質の曝露を減らすことができます。
10
気になる症状がみられる場合は医療機関を受診し診察を受ける原因不明の体重の増減、食欲の変化、過度ののどの渇き、髪や爪がもろくなる、疲労感、乾燥肌、うつの兆候、性欲減退、月経不順などのある場合は、その背後に深刻な病気が隠れている可能性もあります。気になる症状がみられる場合は、医療機関を受診することが大切。
World Hormone Day 2025 (欧州内分泌学会) World Hormone Day 2025 - global endocrine community unites to raise public awareness of the small steps everyone can take towards good hormone health (欧州内分泌学会 2025年4月23日) 10 recommendations for good hormone health (欧州内分泌学会、欧州ホルモン・代謝財団)
［Terahata］
Page 2
保健指導を効果的に行うために、その時々の各種イベントを上手くとらえ、事前に情報収集や教材の準備を行うことが必要です。「保健指導2ヶ月先駆けカレンダー」では、各種イベントや啓発週間・記念デーを、2ヶ月前からご紹介していきます。
冬の季節、 体調を崩す方が多く、献血者は減少する傾向があることから、新たに成人式を迎える「はたち」の若者を中心に、広く国民各層に献血に関する理解と協力を求めるとともに、特に成分献血、400mL献血の継続的な推進を図ることを目的に、毎年1月～2月に実施しています。
【関連リンク】
日本生活習慣病予防協会が制定。同協会が提唱する「一無二少三多」（いちむにしょうさんた）をより多くの人に実践してもらい健康長寿に役立ててもらうのが目的。「一無」は「禁煙」、「二少」は「少食と少酒」、「三多」は「多動（体を多く動かす）と多休（しっかり休養する）と多接（多くの人、事、物に接する生活）」のこと。
【関連リンク】
昭和25年から、学校給食による教育効果を促進する観点から、冬季休業と重ならない1月24日から1月30日までの1週間を「学校給食週間」としました。子供たちの食生活を取り巻く環境が大きく変化し、偏った栄養摂取、肥満傾向など、健康状態について懸念される点が多く見られる今日、学校給食は子供たちが食に関する正しい知識と望ましい食習慣を身に付けるために重要な役割を果たしています。
【関連リンク】
成年年齢は18歳に引き下げられましたが、20歳未満の者の飲酒は法律によって禁止されています。20歳未満の者はまだ成長過程にあり、飲酒は身体的、精神的に大きなリスクがあり、社会的にも大きな影響があるためです。20歳未満の者の飲酒を防ぐため、関係省庁では毎年4月を「20歳未満飲酒防止強調月間」と定め、PRポスターや各種媒体による広報啓発活動を行っています。
【関連リンク】
世界保健機関（WHO）では、4月7日を「世界保健デー」と定め、この日を中心に、世界的に取り組むべき健康課題について考えてもらうための啓発活動が行われます。
【関連リンク】
毎年4月24日から30日は世界予防接種週間です。世界予防接種週間は、世界中で多くの幼い命を守っているワクチンの重要性について再認識してもらうために設けられています。
【関連リンク】
厚生労働省では、子どもや家庭、子どもの健やかな成長について国民全体で考えることを目的、毎年5月5日の「こどもの日」から1週間を児童福祉週間と定め、児童福祉の理念の普及・啓発のための各種行事を行っています。平成29年度標語は「できること たくさんあるよ きみのてで」。
【関連リンク】
毎年5月12日は、近代看護を築いたフローレンス・ナイチンゲールの誕生日にちなみ「看護の日」に制定されています。そして、12日を含む週の日曜日から土曜日までが「看護週間」です。メインテーマは「看護の心をみんなの心に」。気軽に看護にふれていただける楽しい行事が、全国各地で行われます。なお、国際看護師協会では、5月12日を「国際看護師の日」に定めています。
【関連リンク】
日本高血圧学会と 日本高血圧協会は、第30回日本高血圧学会総会において、毎年5月17日を「高血圧の日」と制定しました。
【関連リンク】
日本脳卒中協会は、脳卒中に関する知識を広め、一般市民の脳卒中に関する理解を高めることを目的に、平成14年から毎年5月25日から31日を脳 卒中週間と定め、脳卒中に関する啓発活動を行っています。
【関連リンク】
「世界禁煙デー」は、たばこを吸わないことが一般的な社会習慣となるよう様々な対策を講ずるべきであるという世界保健機構（WHO）の決議により昭和63年に設けられ、平成元年からは5月31日と定められました。また、厚生労働省は平成4年から、毎年5月31日から6月6日までを「禁煙週間」と定めています。
【関連リンク】
ここ数年、日本における近年のHIV感染者・エイズ患者の新規報告数は、1,500人を超えています。HIV検査普及週間の期間中は、国や都道府県が主体となり、HIV／エイズに関する関心を高め、HIV検査の浸透・普及を図るためのキャンペーン活動等が行われます。
【関連リンク】
厚生労働省、都道府県及び(公財)麻薬・覚せい剤乱用防止センターは、今年6月20日～7月19日までの1カ月間、「ダメ。ゼッタイ。」普及運動を実施します。この運動は、国民一人一人の薬物乱用問題に関する認識を高めるため、正しい知識の普及、広報啓発を全国的に展開します。あわせて「国際麻薬乱用撲滅デー」(6月26日) の周知を図るために行うものです。
【関連リンク】
この週間は、歯と口の健康に関する正しい知識の普及啓発と、歯科疾患の予防に関する適切な習慣の定着を図り、早期発見及び早期治療等を徹底し歯の寿命を延ばし、国民の健康の保持増進に寄与することを目的としたものです。
【関連リンク】
厚生労働省では、毎年６月を「外国人労働者問題啓発月間」と定めています。外国人労働者の就労状況を見ると、派遣・請負の就労形態が多く雇用が不安定な状態にあったり、社会保険に未加入の人が多かったりと、雇用管理上の改善が早急に取り組むべき課題となっています。
【関連リンク】
全国安全週間は、昭和3年に初めて実施されて以来、「人命尊重」という崇高な基本理念の下、「産業界での自主的な労働災害防止活動を推進し、広く一般の安全意識の高揚と安全活動の定着を図ること」を目的に、一度も中断することなく続けられ、今年で90回目を迎えます。
【関連ニュース】
厚生労働省、都道府県、日本赤十字社は、毎年7月を「愛の血液助け合い運動」月間として、全国各地で献血への理解と協力を呼びかけ、献血運動の推進を展開します。夏場は長期休暇などで、学校や企業などからの献血の協力者が得られにくく、献血者が減少傾向になる時期とされており、この期間を通じ若い世代を中心に広く献血への協力を呼びかけています。
【関連ニュース】
厚生労働省では、食品衛生管理の徹底及び地方公共団体等におけるリスクコミュニケーションへの取組の充実等を図るため、８月の１か月間を「食品衛生月間」と定めています。
【関連リンク】
日本栄養士会は、2016年に「栄養の日（8月4日）」「栄養週間（8月1日〜8月7日）」を制定しました。栄養を学び、体感することをコンセプトに、食生活を考える日とすることが目的としています。
【関連リンク】
日本耳鼻咽喉科学会では、昭和36年以来毎年8月7日を「鼻の日」と制定して鼻疾患に対する啓発を行っています。鼻の病気には、アレルギー性鼻炎、副鼻腔炎、嗅覚障害などがあります。花粉症などのアレルギー性鼻炎は、近年発症頻度が増加しています。
【関連リンク】
総務省の「平成28年社会生活基本調査」によると、平均の睡眠時間は7時間40分で、男性は7時間44分、女性は7時間35分、過去20年間の睡眠時間は男女共に減少傾向となっています。
【関連リンク】
老人の日（9/15）、老人週間は、国民の間に老人の福祉への関心と理解を深める、老人が自らの生活の向上に努める意欲を促す、という目的のために設けられました。高齢社会のもとでは、私たち一人ひとりが、世代間のかかわりを深め、社会全体で身近な問題として高齢になっても安心して暮らせる社会づくりに取り組まなければなりません。
【関連リンク】
生活習慣病の特性や運動・食事・禁煙など個人の生活習慣の改善の重要性についての国民一人一人の理解を深め、さらにその健康づくりの実践を促進するため、9月1日（日）～30日（月）まで1か月間を健康増進普及月間とし、食生活改善普及運動と連携して、種々の行事等を国や地方公共団体、関係団体、民間団体等が全国的に実施しています。
厚生労働省では、9月24日～30日までを「結核予防週間」として、地方自治体や関係団体の御協力を得て、結核予防に関する普及啓発などを行っています。また、結核予防会では周知ポスターやパンフレットの作成配布、全国各地で街頭募金や無料結核検診、健康相談等を実施して、結核予防の取り組みを実施しています。
【関連リンク】
乳幼児突然死症候群（SIDS：Sudden Infant Death Syndrome）は、それまで元気だった赤ちゃんが、事故や窒息ではなく眠っている間に突然死亡してしまう病気です。乳幼児突然死症候群（SIDS）発症リスクを低くするための育児習慣の啓発活動などが実施されます。
【関連リンク】
内閣府では、子ども・若者育成支援に関する国民運動の一層の充実や定着を図ることを目的として、毎年11月を「子ども・若者育成支援強調月間」と定め、関係省庁、地方公共団体及び関係団体とともに、諸事業、諸活動を集中的に実施しています。
【関連リンク】
全国糖尿病週間は、「世界糖尿病デー」の11月14日を含む一週間の中で、糖尿病に関する知識と理解を深め、その予防と早期発見・治療を促進するためのさまざまな啓発活動などが実施されます。
【関連リンク】
性の健康週間は、世界エイズデーの12月1日を最終日とする1週間の中で、公益財団法人 性の健康医学財団と国、地方自治体などが協力し、健全な性の維持・増進の重要性に対する国民の理解を深めるためのさまざまな広報・啓発活動を行う週間です。
【関連リンク】
関連記事:
渡航歴あり１０歳未満の男児「はしか」 県内で８年ぶり さぬき市のスーパー利用【香川】
