アングル：汎用半導体、供給不足で価格高騰 ＡＩ向け生産急拡大のあおりで

[ソウル ２１日 ロイター] - 　　半導体業界では大手メーカーが人工知能（ＡＩ）向け製品の生産を急拡大したため、スマートフォンやコンピューター、サーバーに使われる汎用製品の供給がひっ迫し、一部でパニック的な買い付けや価格高騰が起きている。

半導体販売を手掛けるフュージョン・ワールドワイドのトビー・ゴンナーマン社長は「この１、２カ月で需要が急激に膨れ上がっている」と言う。「事態はまさに急速かつ激しく動いており、混乱はさらに広がるだろう。過去の供給不足のときと同じように二重発注や三重発注が起きている」

＜生産シフトが供給不足を助長＞

調査会社テックインサイツのダン・ハッチソン副会長は「莫大な資金が市場を駆け巡り、需要を押し上げている」と述べ、このところ半導体やデータセンター関連で大型の案件が活発化していると指摘した。

また、従来型データセンター事業者は１７－１８年の前回のブーム期に購入したサーバーのアップグレードや更新を始めている。

ゴンナーマン氏はデータセンター事業者について、「６―８カ月前まではＤＲＡＭであるＤＤＲ５サーバーメモリが供給過剰だった。しかし今ではＤＤＲ５サーバーモジュールの平均販売価格は急騰している。マイクロン、ハイニックス、サムスンにとってはまさに朗報だ」と話した。

テックインサイツのデータによると、さまざまな用途で使われるＤＲＡＭのスポット価格は今年９月には前年比でほぼ３倍に跳ね上がった。４月時点では前年比４％高にとどまっていた。

ＤＲＡＭ半導体の平均在庫期間は２３年初頭には３１週間だったが、１年前には１０週間となり、現四半期にはわずか８週間にまで短縮した。

ＫＢ証券の調査部門トップのジェフ・キム氏は、現在の価格上昇が続けば来年は非ＨＢＭ半導体の収益性がＨＢＭを上回ると予想する。同氏の推計に基づくと、サムスン電子は７─９月の営業利益率が一般的なＤＲＡＭで約４０％、ＨＢＭで６０％だ。マイクロンは先月、２６年にはＨＢＭと非ＨＢＭの両方で健全な利益率を確保できるとの見通しを示した。

一方、米国の関税引き上げや、中国によるレアアース（希土類）輸出規制の拡大に伴うサプライチェーン（供給網）混乱の懸念など、既にコスト上昇に直面している家電メーカーやサーバーメーカーは半導体価格高騰で利益がさらに圧迫されるリスクに直面する。一部の企業はコスト上昇分を消費者に転嫁し始めている。

＜スーパーサイクルに慎重な見方も＞

非ＨＢＭ半導体の収益性改善を受けてメモリーメーカー株は今年に入って上昇。サムスン電子の株価は８０％超値上がりし、ＳＫハイニックスとマイクロンの株価もそれぞれ１７０％、１４０％急騰している。

ただ、投資家の間ではＡＩバブルの兆候に対する警戒感も強まっている。

テックインサイツのハッチソン氏は「スーパーサイクルという表現は大げさだ」と述べ、現在の状況は通常１ー２年続く典型的な供給不足の局面に過ぎないと指摘した。テックインサイツは２７年に半導体業界が調整局面に入ると予想している。

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