質素な｢天皇のおうち｣に驚愕…120年前に来日したイラン人を"親日家"に変えた｢日本では当たり前の光景｣

イランでは、いまも日本に対して好意的な感情を抱く人が少なくない。その源流の一つは、明治期の日本を訪れたイラン人の記録に見ることができる。1903年末から1904年初頭にかけて来日したある人物は、長崎、京都、東京を巡るなかで、当時の日本人には当たり前だったある光景に強い衝撃を受けた。現代イスラム研究センター理事長の宮田律さんが、知られざる日本とイランのつながりを読み解く――。（第1回）

※本稿は、宮田律『イラン戦争 アメリカ・イスラエルの策略』（平凡社新書）の一部を再編集したものです。

イラン人が最も好感をもつ国

カナダにあるイランを専門とする世論調査会社IranPollが2019年8月にイラン人1000人を対象に行った調査で、日本、中国、ロシア、ドイツ、国連、フランス、イギリス、アメリカについてその好感度を尋ねると、日本が最も好感をもてる国という調査結果が出た。

日本に好感をもつ人々は70％（「とても〔Very〕」「幾分〔Somewhat favorable〕」を合わせて）で、対照的にアメリカは「好感をもてない（Unfavorable）」人が86％（「とても〔Very〕」「幾分〔Somewhat favorable〕」を合わせて）にも上る。

トランプ政権のイラン政策に従い、イランに対する軍事的な有志連合に加わったイギリスも「好感がもてない」が73％となっている。イギリスの場合はイランに帝国主義的進出を行ったという歴史的背景もあるだろう。

世論調査の結果は52％のイラン人が欧米よりもアジアとの外交的、経済的関係を強化すべきと考え、49％の人々が、ヨーロッパよりアジアを好むと回答している。日本に続くのが中国の58％だが、中国に対しては「好感がもてない」も39％で、そのうちの25％が「Very unfavorable」だ。

イラン核合意から離脱し、制裁を強化するなどトランプ大統領が2017年に一期目の大統領職に就任してからイラン人の対米観が悪化したことは言うまでもない。また、ドイツやフランスというイラン核合意に留まるヨーロッパ諸国に対する好感度が下がっているのは、トランプ大統領の対イラン制裁強化を受けてこれらの国々の企業があっけなくイランから撤退したことも背景としてあるだろう。

理由の一つは安倍首相の“41年ぶりの訪問”

IranPollは、日本に対する好感度が高いのは、安倍晋三元首相が2019年6月に日本の首相として41年ぶりにイランを訪問したことを理由の一つとして挙げているが、良好な対日感情は、ヨーロッパ諸国のように、イランが核合意を守らなければ、再び制裁を科すなどの政治的圧力をイランに対してかけていないことも理由としてあるに違いない。

日本は欧米諸国とは異なってイラン内政に口を出すことはなかった。また、日本が歴史的にイランに対してネガティブな関与を行うことなく信頼関係を構築できたこと、映画、ドラマ、文学、漫画、アニメなど日本のソフトパワーが良好な対日感情を築くことに貢献してきたことがある。

日本は、1992年に発生したイラン南東部（バム）大地震の際、血液を空輸しイランを援助している。また2011年の東日本大震災の際には、イランの赤新月社が宮城県にイラン製の缶詰を提供するなど相互に災害支援を行っている。

しかし、イラン人の良好な対日感情は、決して油断できるものではない。対米感情は、第二次世界大戦後にいっきに曇ってしまった。イランに関してアメリカに軍事的に協力することなどは絶対に控えるべきだろう。

• 現代イスラム研究センター理事長

また、日本人たちが金銭に欲のないことも、その清廉潔白な国民性としてヘダーヤトの心をとらえたようだ。日本政府がつけた通訳にチップを払おうとすると、上司の許可がないからと受け付けない。アターバクが後で上司の許可を得るからと言ってチップを渡すと、後日、ホテルに上司の許可が出たので有難く頂戴したという礼状が届いていた。

リンゴ売りの老女の籠に50銭を施しのつもりで入れると、老女は一行の後を追いかけてきて、「こういうものは受け取れない」と言うので、彼女から50銭分のリンゴを買ったというエピソードも紹介されている。日本のホテルの清潔ぶり、神戸の税関長の事務所の整理整頓ぶりなど几帳面な日本人にも感銘を受けたようだ。

東京では女学校を見学し、生徒たちの真摯な勉学ぶりに感銘し、また日本の学校の多さや日本人の教育熱心なところも驚きだった。ヘダーヤトの一行は、伊藤博文首相とも面談し、日本の発展は何から始めたのかと尋ねると、伊藤は人材養成からだと答えた。

日本の街中に国産品があふれていることを目の当たりにして、日本の産業化の背景には教育の充実があったことを知る。彼は、旅行記に「日本はアジアの国であるが、我々のように眠っていない」と書いた（岡崎正孝編『中東世界――国際関係と民族問題（SEKAISHISO SEMINAR）』より）。

ロシアの南下に苦しんだイラン

ロシアは18世紀初頭より国力を充実させ、拡張政策を追求したが、その南方進出の対象となったのがイランだった。ロシアは、1801年にグルジア（現・ジョージア）の一部がロシア帝国の領土であると宣言し、04年にトランス・コーカサスに軍事的に進出した。

1812年にフランスのナポレオンが再びロシアに進軍すると、イギリスは、ロシアに接近し、イランとロシアの和平を強く望むようになった。その結果締結されたのが、13年に成立したゴレスターン条約だった。このゴレスターン条約で、イランは、グルジアとカラー・バーグなどコーカサスの8つの州をロシアに割譲した。

また、ロシアは、イランにおける資産の所有権、ロシア総領事のイラン駐在、また国境貿易における5％の関税の設置などを獲得した。このゴレスターン条約は、イランとヨーロッパ諸国の不平等条約の端緒であった。他のヨーロッパ諸国も競ってこれと同等の権利の獲得を目指すようになる。