「同性愛で殺され」「俺たちは薬物の売人」新潮伝えたイランの秘密、SNS社員 花田紀凱 花田紀凱の週刊誌ウォッチング（1072）

3月25日、未成年者のSNS依存を巡る訴訟で、米IT大手に賠償を命じる評決を喜ぶ原告側弁護士や支持者ら＝米西部カリフォルニア州ロサンゼルス（ロイター）

『週刊新潮』（4月9日号）のトップは「日本人は知らないイラン『6つの秘密』」。『新潮』らしい切り口。

「北朝鮮より遥（はる）かに不気味な『核開発』の実情」「反体制派は蜂起せず…トランプの当てが外れた理由」など硬派から「厳しい戒律の下で男女はどうやって交際している？」「在日イラン人の人気ナンバー1は『志村けん』」など軟派まで6本が、それぞれ面白い。

たとえば「核開発」。

黒井文太郎氏（軍事ジャーナリスト）によると―。

＜「（ウランの）濃縮度はほぼ兵器に近いレベル、60％にまで達しており、（中略）国際的な非難をかわすためにあえて〝寸止め〟にしている」＞

＜核兵器に転用するには濃縮度を90％に高める必要があるが、「60％から90％にもっていくには数日から2週間もあれば十分」＞

濃縮ウランの保有量は＜昨年6月時点で440・9キロ。（中略）核爆弾約10個を製造できる＞。

たとえば「男女交際」。

＜「夫が浮気をした場合は罰金か鞭（むち）打ち刑ですが、妻が浮気をすれば死刑（中略）同性愛が発覚して殺された人は数千人」（30代在日イラン人女性）＞

『新潮』で、もう一本。

「未成年の〝SNS中毒〟で『メタ』『グーグル』に巨額賠償命令」

＜カリフォルニア州地方裁判所でインスタグラムを運営するメタとユーチューブの親会社であるグーグルの2社に、あわせて600万ドル（約9億5000万円）の支払いが命じられた＞

＜「裁判では、メタの社員同士が〝俺たちは薬物の売人みたいなものだ〟といった会話を交わしていたこと

が暴かれました」（青山学院大教授の浜辺陽一郎弁護士）＞

日本も人ごとではあるまい。

『週刊文春』（4・9）のトップは例の「サナエトークン問題」で〝仕掛人が実名告白〟。

「高市総理側近木下剛志秘書は暗号資産にゴーサインを出していた」

『文春』は会議の音声データまで入手して追及しているが、暗号資産に「サナエトークン」という名称を使えると思う連中がおかしいのでは。

『週刊ポスト』（4・10）、「財務省が自民党税調に差し出した『消費増税礼賛』内部資料公開！」はスクープ。（月刊『Hanada』編集長）