イオンモール小山 女子トイレに女装男侵入事件 女性の安全を脅かす確信犯行為

2026年2月20日頃、栃木県イオンモール小山の女子トイレに女装した男性が侵入した動画がXで拡散され、大きな波紋を呼んでいる。目撃者が店員に訴えたところ「お客様の行動は制限できない」との返答が返され、施設側の対応に批判が集中。
侵入者はトイレを出た直後にウィッグや服を脱ぎ、普通の男性の姿に戻った様子が確認されており、単なる女装ではなく悪意ある侵入行為である可能性が高い。こうした事態は女性や女児の安全を脅かすものであり、店舗の危機管理の不備を露呈している。

動画では、女装した男性が女子トイレに入室後、約40秒ほどで着替えを完了し、すぐに男性の服装に戻って施設内を歩いている。性自認に基づく利用であれば、わざわざその場で変装を解く必要はない。この一連の行動は、女子トイレを悪用するための手段として女装を利用した確信犯的なものと見なされている。

過去の類似事例でも、こうしたパターンが盗撮や覗き目的の犯罪に結びつくケースが複数報告されており、今回も同様の懸念が強い。女性スペースの脆弱性を突いた行為として、厳しく非難されている。

目撃者が即座に店員へ通報したにもかかわらず、返ってきたのは「お客様の行動は制限できない」という言葉だった。この対応は、建造物侵入罪の成立可能性を無視したものだ。

女子トイレは女性専用スペースであり、正当な理由なく立ち入る行為は刑法上の犯罪に該当し得る。店舗側が警察への通報や即時対応を怠ったことは、女性客の安全を軽視した結果と言わざるを得ない。

企業として多様性尊重を掲げるのは理解できるが、犯罪行為の片棒を担ぐような姿勢は許されない。女性利用者の不安を増大させるだけだ。

X上でこの事件の動画が爆発的に拡散され、閲覧数はすでに数百万を超えている。

女性ユーザーからの投稿は、単なる不満ではなく、日常の安全が脅かされたことへの本気の恐怖と激しい怒りに満ちている。

家族連れの母親たちは特に声を荒げ、「娘を一人でトイレに行かせられない」「女児が狙われたらどうするのか」と叫んでいる。

別角度からの目撃情報では、女装した男が女児に対して不審な動きを見せていたとの報告が複数上がり、「もし女の子一人だったら何をされていたか想像したくない」「本当に危ない」と震えるような投稿が連鎖している。

「イオンのトイレが危険スポット認定」「もう二度と小山イオンには行かない」「全店舗で不買運動を」との過激な宣言が飛び交い、イオン本社アカウントへのメンションが殺到。

店員の「お客様の行動は制限できない」という対応に対しては、「犯罪の片棒を担いでいる」「女性の命よりポリシーが大事なのか」「こんな店に子供を連れて行けるか」と非難の嵐だ。ある母親は「生活圏内でこんな男がうろついていると思うと怖くて仕方ない。スーパーのトイレすら避けたい」と吐露し、日常の買い物すら脅威に感じる女性たちの絶望が伝わってくる。

不買の声はさらにエスカレートし、「イオン全体をボイコット」「他のイオンモールでも似た報告がある」「女性スペースの安全を軽視する企業は潰れろ」という極端な意見まで飛び出す。全国の女性が「自分ごと」として共感し、関連ポストが数百から数千件/日のペースで増え続けている。ニューストレンドに載るレベルでバズり、まとめサイトやYouTube解説動画も乱立。こうした怒りの連鎖は、店舗の曖昧な姿勢が女性の不安をさらに煽っている証左だ。女性たちは今、ただ静かに怯えているのではなく、声を上げて施設側に責任を突きつけている。

一部でこの事件がLGBTQ全体の問題として語られるケースが見られるが、それは誤りだ。

本件の加害者は、トイレを出た直後に女装を解いており、日常的に女性として生活しているわけではない。トランスジェンダーの当事者からも「これは犯罪者行為」「自分たちまで疑われる迷惑な話」との声が上がっている。女装を悪用した性犯罪目的の侵入と、性自認に基づく生活は本質的に異なる。こうした事件をLGBTQ全体に結びつけるのは不当であり、当事者への失礼に当たる。問題の本質は犯罪行為そのものであり、そこに焦点を当てるべきだ。

一方、イオンモール小山店は2026年2月24日に公式サイトでお詫びを掲載した。文面は以下の通り。

「この度、小山店のトイレ利用に関するご指摘につきまして、お客さまにご心配とご不安をおかけしましたこと、深くお詫び申し上げます」「本件を受けて、全館のトイレ点検を実施(カメラや不審物の有無を確認し、異常なし)」「警察へも相談済み」「心身の理由等で個室を必要とされる方には優先トイレ(多目的トイレ)を推奨」「今後もトイレ内の点検を継続し、再発防止に努める」。

この謝罪は警察相談を明記した点で前進だが、店員の初動対応への言及がなく、建造物侵入の可能性や女性スペースの安全対策の具体性が薄いため、SNSでは「遅すぎる」「本質を避けている」との不満が残っている。真の再発防止には、こうした曖昧さを排した明確な姿勢が求められる。

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