「Apple Watch」2年連続で出荷減、2024年は19％落ち込む--復調の鍵は

　Appleのスマートウォッチ事業が低迷している。市場調査会社Counterpointが公開した最新レポートで、「Apple Watch」の出荷台数は2023年に前年比で10％減少したのに続き、2024年には前年比19％減となったことが明らかになった。 【グラフ】Apple Watch出荷台数の推移 　Counterpointによると、出荷減はApple固有の複合的要因によるもので、同期間に華為技術（ファーウェイ）や小米科技（シャオミ）などの競合企業は成長している。要因には、Apple Watchの最新モデルで目立ったアップグレードが少なかったことや、価格への意識が高まっているとみられる北米市場で新モデル「Apple Watch Series 10」への関心が低かったことなどが含まれる。 　今回の調査に、Appleにとって波乱続きとなっている2025年の実績は含まれていない。2025年には、今も続く関税の問題により、Apple Watchの価格上昇や米国での供給不足、製造面の支障が生じる可能性がある。 　米CNETが同年のApple Watchの売れ行きについて尋ねたところ、CounterpointのリサーチディレクターJeff Fieldhack氏は次のように述べた。「米国に入るApple Watchの大半はベトナム製のため、われわれはベトナムの関税をめぐる状況を注視している」「免除や貿易協定がなければ、関税によって増えたコストを米国の消費者が負担することになるとみている。Appleや、最終消費者向けのバリューチェーンにいる他の企業が、関税のコストを吸収することはないだろう」 　しかし、この傾向に反して顕著な成長を見せている2つの興味深い領域がある。1つはインドで、Apple Watchの出荷が伸びた数少ない地域の1つだ。もう1つは子ども向けスマートウォッチで、2024年のスマートウォッチ業界で唯一、世界的な成長を遂げたセクターだ。 　前年比で出荷台数を伸ばす状態に戻すには、Appleは「Apple Watch SE」および「Apple Watch Ultra」ラインの新モデル投入に加え、新型Apple Watchでの大幅なデザイン刷新に注力する必要があるとCounterpointは述べた。 この記事は海外Ziff Davis発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。