ヨガは肥満・メタボのある人の体重管理に役立つ ヨガは暑い夏にも涼しい部屋でできる ひざの痛みも軽減
中高年の人がヨガを実践すると、肥満の予防・改善に役立つという研究を、米国のフレッドハッチンソンがん研究センターが発表している。
ヨガを習慣として行うことで、標準体重の人は中年太りを予防でき、過体重の人は体重減少の促進を期待できるとしている。
「ヨガには、脂肪燃焼の効果があることが示されました」と、同センター公衆衛生科学部およびワシントン大学公衆衛生・地域医療学部の教授であるアラン クリスタル教授は言う。
研究は、ヨガが体重に与える影響を大規模に測定したはじめての研究としている。研究成果は、「Alternative Therapies in Health and Medicine」のに発表された。
ヨガは有酸素運動ではないのに体重が減少？
一方で、激しい動きのともなうヨガを行えば、体重を減らすのに十分なカロリーを消費できるが、ほとんどの人はそうしたヨガを行っていない。
実際に、ヨガを行っている人のほとんどは、カロリーを多く消費する有酸素運動とは言えない運動量のヨガを実践していた。
しかし、「経験からみて、ヨガを行うことで、自身の体への意識が高まることが関係していると考えられます」と、クリスタル教授は指摘している。
「ヨガを行っている人は、たとえば十分に食べた後の満腹感に対して敏感になり、食べすぎてしまう前に食べるのを止めやすくなるといった感想を述べています」としている。
ヨガに取り組むと体重減少の可能性が4倍近くに上昇
研究グループは、53～57歳の成人1万5,550人を対象に、ヨガを含む過去10年間の運動習慣、食事、身長、研究開始時から45歳時までの体重の変化などを調査した。
その結果、ヨガを4年以上実践していた参加者は、体格指数(BMI)が25未満の標準体重であると、体重の平均1.3kgの減少と、BMIが25以上の過体重であると、体重の1.8kgの減少とそれぞれ関連していた。
さらに過体重の人では、ヨガを4年以上実践していると、5%以内の体重維持の可能性が1.85倍に高まり、5%超の体重減少の可能性が3.88倍に高まることがそれぞれ示された。
クリスタル教授は、標準的な減量プログラムにヨガを加えることで、体重減少や減量後の体重維持を高める効果を得られるかを検証するために、さらに研究が必要としながらも、ヨガに取り組むことで、内面の柔らかさと、マインドフルネスを高められる可能性を指摘している。
「たとえば、ヨガのレッスンを終えて家に帰り、冷蔵庫を開けてチョコレートケーキをみつけたときに、そのケーキを食べないことに耐えられる力が身についたという人もいます」と述べている。
ヨガ初心者は、地域で開催されているヨガ教室などに参加することからはじめることを勧めている。
マインドフルネスの実践が肥満や糖尿病を改善
ヨガや瞑想などの、ストレス緩和やリラックスに役立つ「マインドフルネス」を実践することは、肥満や糖尿病のリスクのある人の管理にも役立つという研究を、米国のハーバード公衆衛生大学院も発表している。
ウォーキング・ヨガ・気功・太極拳・瞑想・ストレス軽減のトレーニング・イメージ療法などで構成される「マインドフルネス」の実践は、健康管理に役立つ可能性があるとしている。
ゆっくりと深く呼吸しながら、自分に注意を向けるヨガやストレッチ、ウォーキング、瞑想などを組み合わせたプログラムも開発されている。
マインドフルネスを日本語に訳すと、「気付くこと」「意識すること」という意味。(1) いまの瞬間の自分の気持ちや身体に注意を向け、(2) 偏見や願望、過去の経験や先入観などにとらわれず、起きていることをありのままにみる、という２つの要素が重要になる。
ヨガがストレスを軽減するリラクゼーションに
「ライフスタイルを改善し、健康的な食事をとり、運動を習慣化し、睡眠を十分にとることなどは、肥満や糖尿病のリスクのある人にとってセルフケアの基礎となります」と、ハーバード大学心身医学研究所のシャル ラムチャンダニ氏は言う。
ヨガなどのマインドフルネスの実践は、ストレス反応とは正反対のリラクゼーション反応を引き起こすと考えられる。
「リラクゼーション反応は、ストレスホルモンであるコルチゾールのレベルを低下させます。これによりインスリン抵抗性が改善され、血糖値の上昇が抑制される可能性があります」と、ラムチャンダニ氏は指摘している。
ストレスを軽減するリラクゼーションにより、血流が改善し、血圧が下がり、心臓病や脳卒中を予防につながることも報告されている。ストレスを軽減し、管理することで、気分が良くなり、自己認識と自己統制力も向上するとしている。
ジョンズ ホプキンス大学が公開している初心者向けにヨガのやり方を解説しているビデオ
ヨガは暑い夏にも涼しい部屋でできるヨガが膝関節炎によるひざの痛みを軽減
ヨガは、室内や自宅で手軽に行うことができ、暑い夏にも涼しい部屋のなかで取り組めるという魅力もある。
ヨガに12週間取り組むと、膝関節炎によるひざの痛みを軽減でき、その効果は従来の筋力を高める運動と同等であることが、オーストラリアのタスマニア大学や中国の南方医科大学などの新しい研究で示された。
膝関節炎は、関節に炎症が起き、ひざに痛みやこわばりを感じるようになる病気。その原因は、加齢にともなうものやケガによるものなどがあるが、症状は長期間に徐々に進行し、重症化すると痛みのために歩行が困難になることもある。
研究グループは、ひざに中程度の痛みのある成人117人の成人を対象にランダム化比較試験を実施。参加者に、ヨガと筋力強化運動(筋トレ)にそれぞれ12週間取り組んでもらい、その効果を比較した。
その結果、どちらもの運動も膝の痛みを改善する効果があったが、ヨガは膝の症状、生活の質、うつ病の改善の効果がより高いことが示された。
ヨガを24週間続けた人では、痛みの軽減、身体機能の向上、気分の改善など、さらに大きな改善がみられた。
自宅でヨガを実践している人は、長期的に継続できている割合が70%と高く、筋トレの60%より優れていることも示された。
「ヨガを臨床診療で代替あるいは補完的な運動オプションとして取り入れることは、変形性膝関節症などの管理に役立つ可能性があります」と、研究者は述べている。
［Terahata］
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保健指導を効果的に行うために、その時々の各種イベントを上手くとらえ、事前に情報収集や教材の準備を行うことが必要です。「保健指導2ヶ月先駆けカレンダー」では、各種イベントや啓発週間・記念デーを、2ヶ月前からご紹介していきます。
冬の季節、 体調を崩す方が多く、献血者は減少する傾向があることから、新たに成人式を迎える「はたち」の若者を中心に、広く国民各層に献血に関する理解と協力を求めるとともに、特に成分献血、400mL献血の継続的な推進を図ることを目的に、毎年1月～2月に実施しています。
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日本生活習慣病予防協会が制定。同協会が提唱する「一無二少三多」（いちむにしょうさんた）をより多くの人に実践してもらい健康長寿に役立ててもらうのが目的。「一無」は「禁煙」、「二少」は「少食と少酒」、「三多」は「多動（体を多く動かす）と多休（しっかり休養する）と多接（多くの人、事、物に接する生活）」のこと。
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昭和25年から、学校給食による教育効果を促進する観点から、冬季休業と重ならない1月24日から1月30日までの1週間を「学校給食週間」としました。子供たちの食生活を取り巻く環境が大きく変化し、偏った栄養摂取、肥満傾向など、健康状態について懸念される点が多く見られる今日、学校給食は子供たちが食に関する正しい知識と望ましい食習慣を身に付けるために重要な役割を果たしています。
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成年年齢は18歳に引き下げられましたが、20歳未満の者の飲酒は法律によって禁止されています。20歳未満の者はまだ成長過程にあり、飲酒は身体的、精神的に大きなリスクがあり、社会的にも大きな影響があるためです。20歳未満の者の飲酒を防ぐため、関係省庁では毎年4月を「20歳未満飲酒防止強調月間」と定め、PRポスターや各種媒体による広報啓発活動を行っています。
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世界保健機関（WHO）では、4月7日を「世界保健デー」と定め、この日を中心に、世界的に取り組むべき健康課題について考えてもらうための啓発活動が行われます。
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毎年4月24日から30日は世界予防接種週間です。世界予防接種週間は、世界中で多くの幼い命を守っているワクチンの重要性について再認識してもらうために設けられています。
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厚生労働省では、子どもや家庭、子どもの健やかな成長について国民全体で考えることを目的、毎年5月5日の「こどもの日」から1週間を児童福祉週間と定め、児童福祉の理念の普及・啓発のための各種行事を行っています。平成29年度標語は「できること たくさんあるよ きみのてで」。
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毎年5月12日は、近代看護を築いたフローレンス・ナイチンゲールの誕生日にちなみ「看護の日」に制定されています。そして、12日を含む週の日曜日から土曜日までが「看護週間」です。メインテーマは「看護の心をみんなの心に」。気軽に看護にふれていただける楽しい行事が、全国各地で行われます。なお、国際看護師協会では、5月12日を「国際看護師の日」に定めています。
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日本高血圧学会と 日本高血圧協会は、第30回日本高血圧学会総会において、毎年5月17日を「高血圧の日」と制定しました。
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日本脳卒中協会は、脳卒中に関する知識を広め、一般市民の脳卒中に関する理解を高めることを目的に、平成14年から毎年5月25日から31日を脳 卒中週間と定め、脳卒中に関する啓発活動を行っています。
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「世界禁煙デー」は、たばこを吸わないことが一般的な社会習慣となるよう様々な対策を講ずるべきであるという世界保健機構（WHO）の決議により昭和63年に設けられ、平成元年からは5月31日と定められました。また、厚生労働省は平成4年から、毎年5月31日から6月6日までを「禁煙週間」と定めています。
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ここ数年、日本における近年のHIV感染者・エイズ患者の新規報告数は、1,500人を超えています。HIV検査普及週間の期間中は、国や都道府県が主体となり、HIV／エイズに関する関心を高め、HIV検査の浸透・普及を図るためのキャンペーン活動等が行われます。
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厚生労働省、都道府県及び(公財)麻薬・覚せい剤乱用防止センターは、今年6月20日～7月19日までの1カ月間、「ダメ。ゼッタイ。」普及運動を実施します。この運動は、国民一人一人の薬物乱用問題に関する認識を高めるため、正しい知識の普及、広報啓発を全国的に展開します。あわせて「国際麻薬乱用撲滅デー」(6月26日) の周知を図るために行うものです。
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この週間は、歯と口の健康に関する正しい知識の普及啓発と、歯科疾患の予防に関する適切な習慣の定着を図り、早期発見及び早期治療等を徹底し歯の寿命を延ばし、国民の健康の保持増進に寄与することを目的としたものです。
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厚生労働省では、毎年６月を「外国人労働者問題啓発月間」と定めています。外国人労働者の就労状況を見ると、派遣・請負の就労形態が多く雇用が不安定な状態にあったり、社会保険に未加入の人が多かったりと、雇用管理上の改善が早急に取り組むべき課題となっています。
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全国安全週間は、昭和3年に初めて実施されて以来、「人命尊重」という崇高な基本理念の下、「産業界での自主的な労働災害防止活動を推進し、広く一般の安全意識の高揚と安全活動の定着を図ること」を目的に、一度も中断することなく続けられ、今年で90回目を迎えます。
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厚生労働省、都道府県、日本赤十字社は、毎年7月を「愛の血液助け合い運動」月間として、全国各地で献血への理解と協力を呼びかけ、献血運動の推進を展開します。夏場は長期休暇などで、学校や企業などからの献血の協力者が得られにくく、献血者が減少傾向になる時期とされており、この期間を通じ若い世代を中心に広く献血への協力を呼びかけています。
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厚生労働省では、食品衛生管理の徹底及び地方公共団体等におけるリスクコミュニケーションへの取組の充実等を図るため、８月の１か月間を「食品衛生月間」と定めています。
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日本栄養士会は、2016年に「栄養の日（8月4日）」「栄養週間（8月1日〜8月7日）」を制定しました。栄養を学び、体感することをコンセプトに、食生活を考える日とすることが目的としています。
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日本耳鼻咽喉科学会では、昭和36年以来毎年8月7日を「鼻の日」と制定して鼻疾患に対する啓発を行っています。鼻の病気には、アレルギー性鼻炎、副鼻腔炎、嗅覚障害などがあります。花粉症などのアレルギー性鼻炎は、近年発症頻度が増加しています。
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総務省の「平成28年社会生活基本調査」によると、平均の睡眠時間は7時間40分で、男性は7時間44分、女性は7時間35分、過去20年間の睡眠時間は男女共に減少傾向となっています。
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老人の日（9/15）、老人週間は、国民の間に老人の福祉への関心と理解を深める、老人が自らの生活の向上に努める意欲を促す、という目的のために設けられました。高齢社会のもとでは、私たち一人ひとりが、世代間のかかわりを深め、社会全体で身近な問題として高齢になっても安心して暮らせる社会づくりに取り組まなければなりません。
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生活習慣病の特性や運動・食事・禁煙など個人の生活習慣の改善の重要性についての国民一人一人の理解を深め、さらにその健康づくりの実践を促進するため、9月1日（日）～30日（月）まで1か月間を健康増進普及月間とし、食生活改善普及運動と連携して、種々の行事等を国や地方公共団体、関係団体、民間団体等が全国的に実施しています。
厚生労働省では、9月24日～30日までを「結核予防週間」として、地方自治体や関係団体の御協力を得て、結核予防に関する普及啓発などを行っています。また、結核予防会では周知ポスターやパンフレットの作成配布、全国各地で街頭募金や無料結核検診、健康相談等を実施して、結核予防の取り組みを実施しています。
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乳幼児突然死症候群（SIDS：Sudden Infant Death Syndrome）は、それまで元気だった赤ちゃんが、事故や窒息ではなく眠っている間に突然死亡してしまう病気です。乳幼児突然死症候群（SIDS）発症リスクを低くするための育児習慣の啓発活動などが実施されます。
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内閣府では、子ども・若者育成支援に関する国民運動の一層の充実や定着を図ることを目的として、毎年11月を「子ども・若者育成支援強調月間」と定め、関係省庁、地方公共団体及び関係団体とともに、諸事業、諸活動を集中的に実施しています。
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全国糖尿病週間は、「世界糖尿病デー」の11月14日を含む一週間の中で、糖尿病に関する知識と理解を深め、その予防と早期発見・治療を促進するためのさまざまな啓発活動などが実施されます。
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性の健康週間は、世界エイズデーの12月1日を最終日とする1週間の中で、公益財団法人 性の健康医学財団と国、地方自治体などが協力し、健全な性の維持・増進の重要性に対する国民の理解を深めるためのさまざまな広報・啓発活動を行う週間です。
