《きわめて強硬な姿勢》“パズドラ頼み”ガンホーに〈元村上ファンド幹部〉が迫る 突きつけたのは〈森下一喜社長〉の解任要求

日本経済の中心地、東京・丸の内から“マル秘”財界情報をくわしくお伝えする『文藝春秋』の名物コラム「 丸の内コンフィデンシャル 」。最新号からダイジェストで紹介します。 ◆◆◆

　スマホゲーム大手のガンホー・オンライン・エンターテイメント（森下一喜社長）がアクティビスト（物言う株主）から社長解任を迫られている。是非を問う臨時株主総会が9月24日に開催される予定だ。 　ガンホーは孫正義氏の実弟・泰蔵氏が1998年に設立。04年に森下氏が社長となった。業績は長らくぱっとしなかったが、12年に配信を始めた「パズル＆ドラゴンズ」（パズドラ）が空前の大ヒット。14年12月期に純利益620億円を叩き出すなど急成長を遂げた。一時はソフトバンク傘下だったが、16年に自社株買いを行い、今は関係性が薄れている。 　そんなガンホーを狙うのは元村上ファンド幹部の丸木強氏が代表を務めるストラテジックキャピタルだ。昨夏頃から180億円近くを投資。直近の保有割合は8.5％に上る。丸木氏の姿勢はきわめて強硬で、一気に社長解任要求へ。森下氏が一貫して面談を拒絶していることもその一因だ。 　丸木氏は森下氏を「一発屋」と呼んで憚らない。確かに、いまだパズドラ頼みで、次の収益源が見当たらず、業績は右肩下がりで純利益は約110億円まで低下した。一方で、過去の大儲けで現預金は約1300億円と唸るほどある。裏を返せば、自社株買いなど株主還元の余地がかなりあることを意味し、アクティビストにつけ込まれやすい状況だ。 　同業他社も他人事ではない。10年代前半、各社は射幸性の高い「ガチャ」（電子くじ）を競って導入。アイテム課金収入などで数百億円の利益を得て、社会的批判を浴びた。ただ、その後は自主規制などでかつてほどの暴利は貪れなくなった。そんな中、次の一手に苦心しているのだ。 　一つの方向性は多角化だが、容易ではない。 〈 この続き では、スマホゲーム業界の現状を分析しています〉 ※本記事の全文（約5300字）は、月刊文藝春秋のウェブメディア「文藝春秋PLUS」と「文藝春秋」2025年10月号に掲載されています（ 丸の内コンフィデンシャル ）。全文では、下記の内容もお読みいただけます。 ★セブン銀出資の危うさ セブン銀行（松橋正明社長）と伊藤忠商事（石井敬太社長）が資本業務提携の検討を始めると発表… ★パナ異例人事のウラ側 パナソニックホールディングス（HD、楠見雄規社長兼グループCEO）が発表した人事が波紋を広げている。かねてグループ内で「事業子会社の二枚看板」と言われてきた… ★ゼンショー二代目の力量 今年1月から3月、すき家の店舗でネズミやゴキブリなどが商品に混入したが、対応は後手に。全店一斉休業や24時間営業取りやめなどの影響で、25年4〜6月期は…