今週の主要仮想通貨材料まとめ、北米初のXRP現物ETF上場やソラナETFの上場準備リスト入りなど

前週比の騰落率（15日〜21土）

• ビットコイン（BTC）：102,713ドル -2.7%
• イーサリアム（ETH）：2,283ドル -10.1%
• XRP（XRP）：2.07ドル -4.0%
• ソラナ（SOL）：135.78ドル -7.2%

時価総額上位の暗号資産（仮想通貨）銘柄を中心に、過去1週間の材料をまとめた。

時価総額1位：ビットコイン（BTC）

仮想通貨分析プラットフォームCryptoquantの登録アナリストburakkesmeci氏が11日、ビットコインの蓄積専用ウォレットに3万784BTCが流入したと発表。この流入額は33億ドル相当で、2025年で最大規模の蓄積活動となったようだ。

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また、ビットコイン初期投資家兼専門家であるブラッド・ミルズ氏が16日、「ビットコインサイクルは終了した」と宣言し、従来の放物線的な暴騰と壊滅的な暴落の時代は終わったと主張。新たに「セイラーサイクル」の始まりにあり、ビットコインの次の100倍上昇に備えるべきだと大胆な予測を披露した。

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他には、仮想通貨分析企業Cryptoquantの登録アナリストCarmelo_Alemán氏が18日、ビットコインの長期サイクル分析を発表。独自の年次パフォーマンス指標を用いて、2025年の価格予測を示した。

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さらに、ベストセラー『金持ち父さん貧乏父さん』の著者ロバート・キヨサキ氏が19日、投資に関する独自の哲学をSNSで披露。「貧しい人は価格に注目し、富裕層は保有量に注目する」と述べ、価格変動に一喜一憂するのではなく保有量を重視する重要性を強調した。

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時価総額2位：イーサリアム（ETH）

米ナスダック上場のアフィリエイト企業SharpLink Gaming（SBET）は、イーサリアム176,270.69枚を約4.63億ドルで購入したと発表。この購入により同社は、イーサリアム財団に次ぐ世界第2位のETH保有企業となった。

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また、イーサリアムの技術専門家らは、機関投資家向け報告書で、ETHが「大幅に過小評価されている」と主張。新設シンクタンク「Etherealize」の共同創設者ビベック・ラマン氏ら21名の共著者は、石油などの商品と比較した場合、ETHの長期価格が8万ドル（〜70万ドルの見方も）に達する可能性があると分析している。

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他には、トランプ大統領所有のトランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループが運営するSNSプラットフォーム「Truth Social」が、ビットコインとイーサリアムの価格に連動するETFの上場申請を行った。16日に提出されたForm S-1書類により、同社の2番目の仮想通貨ETF申請となることが明らかになった。

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さらに、カンター・フィッツジェラルド証券がソラナを財務資産として保有する企業について、イーサリアムがより長い実績と高い総ロック価値を持つにも関わらず、ソラナのほうがより優位であるとの見解を示した。同証券は16日、ソラナ財務企業3社のカバレッジ（評価など）を開始すると発表している。

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時価総額4位：XRP

カナダのデジタル資産運用会社3iQが18日、3iQ XRP ETFをトロント証券取引所で取引開始したと発表。Purpose InvestmentsのXRPPと同じ日にXRPへの投資機会を提供する北米初のETFとなった。

新ETFは最初の6ヶ月間、管理手数料0％で提供され、デジタル資産ETFの中で最も競争力のある価格設定となっている。リップル社が初期投資家として参加している。

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時価総額6位：ソラナ（SOL）

香港上場企業ミーム・ストラテジー（迷策略）は16日、2,440SOLを約5,400万円で購入したと発表。同社は仮想通貨カルチャー・ゲームプロジェクトMemelandのレイ・チャン創設者が率いる企業で、戦略的財政配分の一環として内部資金を活用した。

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また、米資産運用会社VanEckが提案するソラナの現物型ETFが、米国の証券清算機関であるDTCCの「アクティブ・プレローンチ（上場準備中）ファンド一覧」に追加されたことが明らかになった。

ティッカーは「VSOL」。ETFの作成および償還（Create／Redeem）はまだ無効化されており、市場での取り扱いは未開始の段階だが、米証券取引委員会（SEC）による承認が近い可能性を示唆する動きと受け止められている。

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他には、ソラナなどの分散型ネットワークの規制について政策立案者に働きかける非営利組織「Solana Policy Institute（SPI）」は18日、米SECの仮想通貨タスクフォースに対し、包括的な法的枠組み案を提出したことを発表した。

PhantomやOrca、Superstateといったパートナープロジェクトと共同で提出を行い、今回は主に特定の免除規定を設けることを要請している。

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