トランプ大統領と高市首相がG7夕食会で「口論」し他国首脳が仲裁に？ 仏メディアが報道の驚愕

日刊ゲンダイDIGITAL

　驚愕の報道だ。仏・エビアンで現地時間の15～17日に開かれたG7サミット。初日のワーキングディナー（夕食会）の場でトランプ大統領と高市首相が「口論した」と仏メディアが伝えたのだ。

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　報じたのは公共放送「ラジオ・フランス」グループの一局「France Inter（フランス・アンテール）」の18日朝のニュース番組。数分の経済解説コーナーを担当する経済紙「Les Echos（レゼコー）」の記者が、今回のサミットでの経済面の成果について語った中で、次のように発言したのだ。

■再び「真珠湾攻撃」発言

＜私の得た情報によれば、月曜日の夕食会の際、トランプ大統領と日本の総理大臣の間で口論があり、他の首脳たちが仲裁に入らざるを得なかった。トランプ大統領が再び、1941年の真珠湾攻撃になぞらえて、イランへの奇襲攻撃を自慢したことが原因だ。『新しいトランプ』は以前のトランプと変わらないようだ＞

「再び」というのは、今年3月の日米首脳会談時、イラン攻撃を事前に同盟国に知らせなかった理由を記者から問われたトランプ大統領が、「ではなぜ日本は、真珠湾攻撃を事前に知らせなかったのか」と切り返した一件があったからだろう。

　日刊ゲンダイでコラムを執筆する「ラジオ・フランス」特派員の西村カリン氏によれば、経済紙「レゼコー」は日本で言えば「日本経済新聞」のような有名紙。番組は、仏のラジオ局にとってゴールデンタイムとなる朝の時間帯で最もリスナーが多く、仏政府の閣僚らも頻繁に出演する信頼度の高い人気番組だそう。

　高市首相とトランプ大統領は、サミット2日目のウクライナ情勢に関する会議の後、会場にそのまま残り、約5分間、懇談した。「米国とイランの覚書の合意を歓迎する意向を直接伝え、今後も緊密に連携することを確認した」とされるが、口論があったなら、その翌日だ。実際はどうだったのか。

　トランプ大統領はサミット閉幕後の記者会見で、日本について「イラン軍事作戦への参加を日本に打診したが、日本は『関与したくない』と断ってきた」と不満そうだった。高市首相については「私の一番のファンだ」「非常に良い仕事をしている」と言ったが、口論があったなら、これも意味深だ。

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　トランプ大統領の「真珠湾攻撃」発言は初めてではなかった。その時の高市首相の反応は…関連記事【もっと読む】トランプ大統領の真珠湾発言は軽口にあらず 突きつけたのは「主導権はアメリカ」という現実だで詳しく報じている。