スマホの価格が高騰している理由 iPhoneやXperiaで10年前の機種と比べながら考える

　スマートフォンの価格が10年前からどう変化したのかを、iPhone、Galaxy、Xperiaの3ブランド別にまとめてみた。機種は全てドコモでの販売価格（定価）を参照し、最低容量の価格を掲載している。Galaxy はSシリーズ、Xperiaは秋冬モデルにて選定している。なお、2018年のiPhoneは「iPhone XR」、2019年以降のXperiaは「Xperia 5シリーズ」の価格を参照した。価格はいずれも税込み。 　価格を見ていくと、10年前からどのブランドも一括9万円前後の価格のまま2019年ごろまで推移している。規制強化前を含め、意外にも「過度にスマートフォンが安かった」という時期はないことが分かる。 　この状況が大きく変わったのは2019から2020年にかけて。2020年で10万円の大台に突入し、2021年以降は価格が毎年1万円ずつ上がるような状態が続いている。2024年ではおおむね14万円前後の価格で推移している。各社共、2024年のXperia 5 Vを除いて15万円を超えないような価格設定を意識しているのではないかと考えられる。 　2013から2019年までは総務省の値引き規制が施行される前だったこともあり、今の価格設定とは異なる傾向だった。当時は利用期間によって料金を割り引くようなプランや一括1円などの過度な値引きが行われており、一括価格があまり表に出てこなかった。 　当時は通信契約側で端末を割り引く仕組みなので、iPhone 5sに関しては全容量で端末料金が均一の設定だった。2015年ではiPhone、Galaxy 、Xperia共に同じ料金設定だった。通信契約の割引額を機種、容量ごとに変えることで、端末価格に差を持たせていた。 　ちなみにドコモでは、Galaxy S6と上位モデルのGalaxy S6 edgeを取り扱ったが、取り扱い価格は同じ設定だった（割引施策「月々サポート」の金額は異なる）。米国では100ドル以上の価格差があったことを踏まえると、定価があまり機能していないようにも思える。 　この他、消費税増税前（2014年 8％、2019年10％）であることも、以降の価格に影響しているだろう。