米国によるイラン攻撃で航空網混乱、ＧＰＳ妨害急増

[２３日 ロイター] - 米国がイランの核施設を攻撃しイラン側が報復の構えを見せていることで、中東では混乱が深刻化し航空各社は対応に追われている。

シンガポール航空は状況が「流動的」だとし、ドバイ便については２４日まで運休すると発表した。

一方、航路追跡サイト「フライトレーダー２４」によると、ＩＡＧ傘下のブリティッシュ・エアウェイズは２２日のドバイとドーハ発着便をキャンセルしたが、２３日に運航を再開する予定だ。

ロシアとウクライナの空域も戦争によりほとんどの航空会社に閉鎖されているため、中東は欧州とアジアを結ぶフライトにとって重要なルートとなっていた。航空会社は過去１０日間、カスピ海経由の北回りルートや、エジプト、サウジアラビア経由の南回りルートで迂回している。

こうした長距離の迂回や欠航による燃料費や乗務員の人件費増加に加え、米国の攻撃による原油価格上昇を受け、航空会社はジェット燃料価格の高騰に直面する可能性がある。

紛争地域の付近を飛ぶ民間航空機は偶発的または意図的に攻撃される恐れがあり、航空会社にとって運航上の負担が大きくなっている。

フライトレーダー２４によると、ペルシャ湾上空でここ数日、全地球測位システム（ＧＰＳ）の信号の受信妨害や偽のＧＰＳ信号を送るスプーフィングが「劇的に」増加しているという。ＧＰＳ障害情報を提供するスイスのＳｋＡＩは２２日、ペルシャ湾上空で２４時間以内に１５０機以上の航空機がスプーフィングを受けたと発表した。

航空会社向けに安全・紛争地域情報を提供する「セーフ・エアスペース」は、米国のイラン核施設への攻撃がこの地域における米国系航空会社への脅威を高める可能性があると指摘した。バーレーン、クウェート、オマーン、カタール、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）などの湾岸諸国の空域でリスクがさらに高まる可能性があるという。

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