米国株式市場=ほぼ横ばい、対イラン攻撃受け荒い値動き
米ニューヨーク証券取引所(NYSE)のフロアで2日撮影。REUTERS/Brendan McDermid
[2日 ロイター] - 米国株式市場はほぼ横ばいで取引を終えた。米国とイスラエルがイランを攻撃したことを受けて朝方は売りが広がり、荒い値動きとなったが、その後は安値拾いの買いが入った。
先週末に始まったイランへの攻撃を受けて原油価格が急騰、海外の主要株価指数の大半が下落した。一方、米国市場では序盤の下落後、紛争による混乱が限定的にとどまるとの見方から買いが入った。
スミード・キャピタル・マネジメント創業者兼会長のビル・スミード氏は「市場参加者は現在の状況が一時的で、石油に絡む問題は解消されると考えている」と述べた。
当初は防衛関連株やエネルギー価格が上昇する一方、旅行関連株や金利に敏感なセクターが下落。その後、紛争がいつまで続くか、またインフレや米連邦準備理事会(FRB)の政策にどのような影響を及ぼすかを見極めようとする中、ハイテク株が買われる展開となった。
スミード氏は、投資家がエヌビディアや大手ハイテク7社の「マグニフィセント・セブン」、防衛セクターなど、なじみがある高パフォーマンスの銘柄に回帰したと指摘した。
原油高を受けてエネルギー株がアウトパフォームした一方、航空便のキャンセルやジェット燃料価格上昇、中東の広範囲にわたる空域閉鎖により旅行・航空株は下落した。
防衛株も上昇。トランプ米大統領はCNNのインタビューで、イランとの戦争で「大きな波」はまだ来ていないと語った。
個別銘柄では電力大手AES(AES.N), opens new tabが17.8%急落。ブラックロック(BLK.N), opens new tab傘下のグローバル・インフラストラクチャー・パートナーズと投資会社EQT(EQTAB.ST), opens new tabが主導するコンソーシアムが、前営業日終値を下回る価格で買収することで合意した。
LSEGデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります ※米国株式市場
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