「イラン文明は指導者を何人暗殺されても持ちこたえる」新潮が駐日大使を直撃、トランプ氏後悔?花田紀凱 花田紀凱の週刊誌ウォッチング(1081)
「米と交渉大詰め 駐日イラン大使インタビュー 私が日本に期待するこれだけの理由」
ジャーナリスト、吉田賢司氏のインタビュー。たった2ページだが、こういうところが『週刊新潮』(6月11日号)の目配りの良さだ。
セアダット大使、「いま米国が行っている海上封鎖は違法」と断じた上で、
<日本が仲介役に適している理由は、いくつもあります。まず、イランと日本の友好関係は1000年以上にも及び、それは日本と米国の関係よりもはるかに古い。もちろん日本と米国は同盟国ですが、トランプ政権は、同盟国に重大な影響を及ぼすイラン攻撃を始める前、日本には知らせませんでした>
<トランプ政権のもと、日本にとって同盟は以前とは違うものになっています。難しい同盟になっていると言ってもよいでしょう。それは同時に、日本が新しい役割を果たす余地を生んでいるとも言えます>
そして、イランの体制は崩壊寸前だという報道は間違っていると―。
<イランはベネズエラとは違います。かの地では米国が体制転覆に成功したかもしれませんが、イランでは通用しない。イランは歴史の中で学んできました。指導体制を一極集中させず、分散させておくべきだと。だから指導者を何人暗殺されても国は持ちこたえる。これは数千年にわたるイラン文明が身につけてきた教訓です。文明を殺すことはできません>
トランプ大統領、内心、悪い奴(やつ)を相手にしたと、悔やんでいるのでは。
『新潮』のトップ「消費税0%を諦めない 高市首相が財務省に激怒している」も、それなりに読ませる。
『週刊文春』(6・11)トップは「ONスペシャル特集」として「長嶋茂雄と大谷翔平『最期の面会』」と「王貞治18歳下再婚妻と『美しき終活』を始めていた」の2本立て。
長嶋、大谷の面会はたいした話もないし、長嶋のエピソードは面白いが聞いたようなものばっかり。
今週も高市事務所のネガキャン動画問題を追っているが、第5弾までやる話か。
『ニューズウィーク日本版』(6・9)、『週刊プレイボーイ』(Jun 22nd)はワールドカップ直前情報満載。(月刊『Hanada』編集長)