2030年代半ば目処に「新規マルチステージマラリアワクチン」開発 住友ファーマと愛媛大学が共同研究開始

　住友ファーマは20日、「愛媛大学との新規マルチステージマラリアワクチン共同研究開始」についての説明会を開催し、高島英造愛媛大学先端研究院プロテオサイエンスセンター教授が、今後開発を進めるワクチンの有用性について解説。「新規クチンはマラリア感染阻止ワクチンとマラリア発病阻止ワクチンを混合したもので、既存の各種ワクチンより有効性の高い70％以上の効果を期待している」と訴求した。　また、福島晃久住友ファーマワクチン事業担当シニアオフィサーは、「1日でも早くマラリア感染で困っている人々にワクチンを供給するため、必要に応じて他社との連携も考えたい。2030年代半ばを目処に薬事承認を目指す」と抱負を述べた。　なお、新規マルチステージマラリアワクチンの開発は、グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund）からの助成を受けて推進される。助成金は201億円。　マラリアは熱帯地域で流⾏しており、流⾏国80、患者2.8億人/年、死者61万人/年に上る（World Malaria Report 2025）。95%はサハラ以南で、感染者の75%は5歳以下である。日本では、輸入マラリア感染者が30人/年を数える。

　近年、マラリア感染による死者は減少しているものの、新型コロナパンデミックでのマラリア対策の大きな後退と、治療薬耐性マラリアと殺虫剤耐性蚊の世界的拡大が相まって患者数は増加傾向にあり、早期発見、早期治療と予防がさらに重要となっている。