35の即応性、スペアパーツの保管場所が分からない

米空軍は予算文書の中で「部隊配備されているF-35Aの33.3％が部品不足で飛行できない状況だった」と明かしていたが、米政府説明責任局も9日「F-35JPOは約1.7万点ものスペアパーツを正確に追跡できていない」「約2,600万点の部品に関する完全かつ信頼できる保管記録もない」と指摘した。

参考：F-35 Program:DOD Needs to Strengthen Oversight of Tens of Billions of Dollars in Parts

米軍機の稼働率に関する指標はフルミッション達成率（Full Mission Capable Rate：FMC率）とミッション達成率（Mission Capable Rate：MC率）に分かれており、FMC率とは作戦機がミッション要件を完全に実行できる状態のこと、MC率とは作戦機が少なくともミッション要件の1つ以上を実行できる状態のことで、例えば照準ポッドとの接続不良で空対空任務しか実行できないF-16Cはミッション要件の1つ以上を実行できる状態、空対空任務と空対地任務の両方が行えるF-16Cはミッション要件を完全に実行できる状態に分類され、この数値は当該機種の準備状態や即応性を示す重要な指標になっている。

政府説明責任局（GAO）は2026年6月に公開したF-35運用維持に関する報告書の中で「国防総省にとってF-35は最も高価な兵器システムだが目標パフォーマンスを達成できておらず、維持費も増加の一途をたどっている」「国防総省は2030年までにF-35の即応性を向上させる137億ドルの新戦略を策定し、これはスペアパーツ不足など我々が特定した課題に対処することを目的としているが、パーツ需要の増加に対応する業界の能力不足など、複数の問題が新戦略の成功を脅かす可能性があることが判明した」「F-35の即応性を向上させるためのインセンティブ戦略も効果を発揮していない」と指摘した。

F-35 Joint Program Office（F-35JPO）は2025年のFMC率とMC率について「空軍運用のF-35Aは最低でもFMC率65％とMC率70％、海兵隊運用のF-35BとF-35Cは最低でもFMC率60％とMC率75％、海軍運用のF-35Cは最低でもFMC率58％とMC率72％の達成」を目標に掲げていたが、GAOは空軍運用のF-35AについてFMC率28.5％/MC率38.6％、海兵隊運用のF-35BについてFMC率16.2％/MC率53.9％、F-35CについてFMC率22.0％/MC率64.2％、海軍運用のF-35CについてFMC率15.3％/MC率54.2％と報告し、F-35の全バリエーションに関する準備状態や即応性は目標に対して壊滅的な状況と言える。

米空軍、米海兵隊、米海軍はF-35の運用維持において「請負業者への過度な依存」「F-35の整備に関する訓練不足」「F-35の修理に関する技術データへのアクセス制限」「資金配分の優先順位」「運用維持に必要な支援機材の不足」「スペアパーツの供給不足」といった問題に直面しており、さらに米空軍は「部隊配備されている航空機の何％が部品待ちで飛行できない状況にあったか」という非任務遂行可能率＝Not Mission Capable Rate Supply（NMCRS）の数値も公開している。

NMCRSはスペアパーツの入手性が悪化した老朽機や特殊機は「ある程度の部品待ちは仕方ない」という判断で「部品待ちで飛行できない状態の機体割合」を大きく設定し、逆に比較的新しく優先度の高い航空機は小さく設定されており、A-10、C-17、C-135、F-15、F-16、F-22、KC-46は設定されたNMCRS率を達成したものの、B-1B、B-2、B-52、C-5、C-130、E-3、F-35、RQ-4は未達成で、特にF-35は比較的新しい機体でありながら目標値が21.0％と緩く設定されているにもかかわらず2025年の実測値は33.3％だった。

33.3％というNMCRS率は「部隊配備されているF-35Aのうち33.3％が部品待ちで飛行できない状況にあった」という意味になり、少なくともミッション要件の1つ以上を実行できる状態＝MC率が38.6％だったことを加味すると「ミッション要件を満たせない状態にあった61.4％の約半数はスペアパーツが届かないことに原因がある」と解釈でき、GAOは11月9日に公開した報告書の中で「F-35JPOは整備や修理の過程にある約1万7,000点ものスペアパーツを正確に追跡できていない」「さらに約2,600万点もの部品がどこに保管されているのかも正確に把握していない」と指摘している。

F-35計画のサプライチェーンは米国内1,900社以上、海外2,100社以上のサプライヤーによって支えられ、約2,600万点におよぶ構成部品が世界中の契約企業や政府管理下の施設700カ所以上に分散して保管されており、この膨大な部品在庫を管理するため国防総省は統合兵站管理システム（ELMS）を使用し本来はリアルタイムで把握する仕組みだが、機体を製造するロッキード･マーティン、エンジンを製造するプラット＆ホイットニーが使用する在庫管理システムとはデータを直接やり取りできず、この問題は4年前から指摘されてきたのに現時点でも解消されていない。

そのためF-35JPOはLightning II Support Equipment Management SystemとAlternate Mission Equipment Tracking SystemのデータをELMSに取り込み、スペアパーツの共同在庫については主要契約企業が四半期ごとに提出するデータをELMSに反映するため、スペアパーツに関する情報は3ヶ月以上も古いものになる可能性があり、そもそも主要契約企業がELMSにデータを入力する際の手順が確立されていないため、登録情報にシリアル番号が記載されているのは僅か29％、米国在庫番号が記載されていたのも43％に留まり、なかには部品単価が1セント以下などと登録されているものまである。

GAOは2023年の報告書で「主要契約企業は2018年5月から2022年10月までの間に100万点超の部品（8,500万ドル以上に相当）を紛失していた」と報告していたが、今回の報告書でも「F-35JPOは2026年3月時点で整備や修理の過程にある約1万7,000点の部品をELMSに登録しておらず、その総額は推定13億ドルに相当する。この見積もり額には関連費用が含まれていないため実際の損失額は25億ドルに達する可能性がある」「ELMSに入力されたデータは変更がリアルタイムで反映されておらず、登録情報の内容も杜撰なため部品管理や財務報告としての信頼性が低い」と指摘。

F-35JPOは部品の在庫を把握するため実地棚卸に1,700万ドルを投じたものの、ELMSの記録自体が信頼できない状況なので全部品在庫を確認することができず、依然としてどこに何が保管されているのかよく分かっておらず、もうF-35の準備状態や即応性の低さは「機能しているとは言い難い管理システムが原因でスペアパーツの入手性が悪く、さらにスペアパーツの記録も杜撰でどこに保管してあるのかを見失って紛失するため、不足するスペアパーツの購入に大金を注ぎこんでみても底が抜けた瓶に水を注ぎ続ける状態で状況が一向に改善しない」という悪循環に陥っており、F-35計画は人間が効率的に管理できる規模を超えているのかもしれない。

ちなみに国防総省は2025年6月に「GSS Reset」と呼ばれるグローバル･サポート･ソリューションの再編成を開始し、この戦略は2030年までに全バージョンの即応性をFMC率65％/MC率80％まで引き上げることを目標にしており、そのため2026会計年度から2031会計年度までに約137億ドル（73億ドルがスペアパーツの調達費用）の投資を要求しているが、これだけの資金を現在の管理システムに注ぎ込んでも部品の保管場所が分からなくなるなら結果は見えている。

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※アイキャッチ画像の出典：U.S. Air Force photo by Airman 1st Class Belinda Guachun