なぜ？ ソニーが語る「Xperia 1 VIII」大幅値上げの理由 約24万～30万円の価格は受け入れられるのか

　ソニーは5月15日、報道関係者向けにXperiaの新商品体験会を開催し、最新フラグシップスマートフォン「Xperia 1 VIII（エクスペリア・ワン・マークエイト）」を披露した。東京都渋谷区・代々木上原駅前の会場「OPRCT（オプレクト）」には多くのメディアが集まり、新たなカメラ機能や刷新されたデザインのデモンストレーションが行われた。 【画像】先代モデルが直面した不具合 　しかし、発表に合わせて大きな波紋を呼んだのが、その強気な価格設定だ。SIMロックフリーモデルの市場想定価格は、最も安価なメモリ12GB／ストレージ256GBモデルで23万6000円前後、最上位の16GB／1TBモデルに至っては30万円前後とアナウンスされた。 　2025年に発売した前モデル「Xperia 1 VII」の市場想定価格は20万5000円前後（12GB／256GB）からだった。これを考えると、同等の構成でも3万円を超える大幅な値上げとなっている。昨今のスマートフォン市場においても、約24万円～30万円という価格帯は超がつくほどのプレミアム価格だ。 　なぜソニーは、これほどの値上げに踏み切ったのか。そして、どのようなユーザーに向けてこの端末を届けようとしているのか。新商品体験会後に行われた質疑応答にて、ソニーのイメージングコミュニケーション事業部門 事業部門長である大澤斉氏がその背景と狙いを明らかにした。

　質疑応答の場で、前モデルから大きく価格が上がっていることに対する価格施策の考え方を問われた大澤氏は、率知にコスト上昇の波が直撃している現状を次のように説明した。 　「皆さまがよくご存じの通り、昨今のメモリ需要の急増による価格アップに加え、人件費、工場の製造費、物流費などを含めていろいろなものが値上がりをしている時代だ。メーカーとしても価格を抑える努力は引き続きしているが、今回はあの価格付けをさせていただいた」 　大澤氏の言葉からは、スマートフォンの製造を取り巻くマクロ経済的な厳しさがうかがえる。世界的なAI需要の拡大に伴うメモリ価格の高騰に加え、製造拠点での人件費上昇やエネルギーコスト、さらに国際的な物流費の高騰など、あらゆる面でコスト増圧力がかかっている。ソニーとしても企業努力で吸収できる範囲を超え、製品価格に転嫁せざるを得ない状況に直面しているようだ。 　しかし、大澤氏は単なるコスト高による値上げだけではないと強調する。 　「価格というのは去年より上がった・下がっただけではなく、（製品の）価値に対する対価の目安だと思っている」（大澤氏） 　つまり、約24万円からという高額な価格は、Xperia 1 VIIIがユーザーに提供する価値に絶対的な自信を持っている証左なのだ。