新たな研究で、エントリーレベルのプログラマーにとってさらに悪い事実が判明（海外）（BUSINESS INSIDER JAPAN）

スタンフォード大学の研究者らは、若手ソフトウェアエンジニアにとって新たな逆風となり得る調査結果を示した。彼らの論文によれば、AIの影響が大きい職種では、影響の少ない職種と比べて若手労働者の雇用が13％減少していた。「分析結果は『生成AIがすでに若手層の雇用に影響を及ぼし始めている』という仮説と一致している」と彼らは論文に記している。 若いプログラマーにとっては厳しい時代だ。 現在、キャリア初期（22歳から25歳）の専門職は、全般的に就職難に直面している。最新論文によると、特定の職種にAI（人工知能）の影響が強く表れていることが示されている。 スタンフォード大学の研究者、エリック・ブリニョルフソン（Erik Brynjolfsson）、バラット・チャンダー（Bharat Chandar）、ルユ・チェン（Ruyu Chen）は、アメリカ最大の給与処理会社ADPから得た1カ月あたり350万～500万件に及ぶ労働者データを基に分析を行い、2025年8月26日に論文を発表した。その中で次のように記している。 「データから得られた事実には、生成AI以外の要因の影響も見られるが、分析結果は『生成AIがすでに若手層の雇用に影響を及ぼし始めている』という仮説と一致している」 金利変動など業界全体に及ぶ要因を考慮に入れても、AIの影響が大きい職種では、影響の少ない職種と比べて若手労働者の雇用が13％減少していた。 論文では、ソフトウェアエンジニアやカスタマーサービス担当者が、AIの影響を受けやすい職種として挙げられている。 両職種では2022年以降、若手労働者の雇用が大幅に減少している。22～25歳のソフトウェアエンジニアの場合、2022年末のピーク時と比べて、2025年7月時点での雇用がほぼ20％減少した。 一方、同じ職種でも経験豊富な労働者や、AIの影響が少ない業界で働く労働者の雇用は安定しているか、むしろ増加していた。 このような傾向が特に顕著になり始めたのは2022年後半だと、研究者らは指摘している。注目すべきは、2022年11月にOpenAIのChatGPTが公開され、その後も多くのAIチャットボットが登場したということだ。 しかし、AIが労働者に悪影響しか及ぼさないというわけではない。AIが業務を自動化するのではなく、人の作業を補助する形で用いられる職種では、雇用が増加していることが研究者らによって明らかにされた。 テック企業の多くは、パンデミック期の採用ブーム以降、採用を抑制している。 7月に発表されたIndeed Hiring Labのレポートによると、テック系の求人は2022年初頭をピークに、2023年半ばから減少しているという。報告書では「これらの職務で行われる一部の業務の自動化が、求人件数の減少を招いている可能性がある」と指摘している。他にもパンデミック期のテック採用ブームからの反動や、ゼロ金利政策（ZIRP）など「経済環境の後押しが弱まっている」といった他の要因も考えられるという。 また、Burning Glass Instituteによる7月の調査では、コンピュータや数学関連職におけるZ世代および若年ミレニアル世代の失業率が、2018年・2019年のパンデミック前の水準を上回っていることが明らかになった。